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カテゴリー:成功する企業はベストコストをつくり込む

成功する企業はベストコストをつくり込む(32)

5.VA・VEの王道を探る 

5-12.ドキュメントの訂正で完結 

● 合理的思考の理に適う
 VAアイデアがVE業務によって製品化商品化されると、最後のプロセスは『ドキュメント類の訂正』です。VEは『現有製品』に改善を加える業務ですから新製品開発と違い、VE業務の締めくくりは、改善結果をドキュメントに反映させることです。
 ドキュメントつまり記録類とは「紙に書き残された」または「電子ファイルにメモリーされた」すべての製造資料のことです。ですからドキュメントへの反映は、これまであったドキュメントに『差し替え』『再編成』などの形式で訂正し、整理することです。
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成功する企業はベストコストをつくり込む(31)

5.VA・VEの王道を探る 

5-11.IE手法が前提のVE 

● 生産数量の見通しを立てる
 前号で述べたように、作業を機械化して生産性をあげてきたVEの歴史は、将に人類が取り組んできた産業史そのものだといえます。
 機械化はプラント産業のように、『同一製品』が繰り返し生産されなくても、『同一の作業』が繰り返されれば、採算の可能性は大いにあります。同一作業がどれくらい繰り返されるか、機械の『使用回数』『使用頻度』は、かなり長期間にわたって予測がつくからです。
 また、よほど陳腐化した技術でないかぎり、共通化を進めることによって、作業量が確保できる見通しもつくわけです。
 ですから生産数量の予測は、その機械で生産する商品の需要予測だけではありません。VE改善のための経済計算で必要なのは「機械側からみた」個別の作業量を、予測することです。それによって正味利益の計算が可能となり『設備投資の意志決定』ができるわけです。
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成功する企業はベストコストをつくり込む(30)

5.VA・VEの王道を探る

5-10.VEはマジックにあらず

● 部分コストがゼロになる
 生産対象を構成する『資材の価値』と、その資材が完成した製品に『与える機能』は、的確にリンクするはずです。ですから一定の『資材の機能』を取得するには、どうしても一定のコストがかかります。
 そのコストが「ゼロになる」とは「機能をゼロにする」というようにも聞こえます。VE魔術でないので「モノづくりがタダでできる」わけがないからです。
 しかし組立型商品では、同一機能のもとで複合化などによって「部品の点数を減らす」ことができます。そうすれは、将に「有ったものが無くなる」のですから、有った部分がノーコストになるわけです。
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成功する企業はベストコストをつくり込む(29)

5.VA・VEの王道を探る

5-9.VE改善は生産技術が主体
 

● 既存製品に手を加える機能
 現場のVEは、いまある製品に加えられます。つまりVE対象となる製品は、現に生産されており、継続的に販売しているわけです。したがってVE的な改善は生産の流れの中で、またはバッチの間隔を縫って『手が加えられ』ることになります。
 新製品開発時のコストデザインについては、次章に改めて述べますが、ここでは既存製品VE改善が主題になります。新製品開発は開発・設計の仕事ですが、既存製品のVE改善は生産技術の仕事だといえるでしょう。
 会社によっては、生産技術部門をきちんと『組織付け』しているところがあります。が、担当部門の名称ではなく、VEは会社の中の生産技術機能を果たす業務のことです。
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成功する企業はベストコストをつくり込む(28)

5.VA・VEの王道を探る

5-8.VAからVEへ移ってこそ 

● 価値分析と改善工程は別のもの
 一般的に「VA(Value Analysis)の結果、これだけのコストダウンができた」といわれます。どうやら世間では、VAという用語が価値分析とその結果で改善効果がでるまでの、全プロセスを一括して使われているようです。
 また逆に工学分野では、VAを包括したVE(Value Engineering)がすべてのように見受けます。しかし筆者は、VAプロセスを「改善案を立てるところまで」にするべきだと思います。
 その理由はVAによるアイデア開発が、どの部門からでも『常識の範囲』で出せることです。が、そのアイデアを実現するには、VE対象に『工学的な改善』を加えなければ、実現しない場合が多いことです。
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事業部紹介

ものづくり事業部では単に製造業に限らず第一次産業でも第三次産業でも、人々の生活を豊かにする「ものづくり」機能全般にわたって企業支援をいたします。
「ものづくり」は単に、物財の製造だけを指しているのではありません。私たちは、人々の生活を豊かにし、企業に付加価値をもたらす財貨を産み出す総ての行為こそ「ものづくり」だと捉えているのです。
ものづくりの原点にかえって、それぞれの企業に適した打開策をご相談しながら発見していくご支援には、いささかの自信があります。

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