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さいたま総研のサービス

「経営幹部育成」のサービス一覧

カイゼンとケンゼンの熟議で変わる!

組合員名 渡辺 穣二 所属事業部 所属事業部なし
類型 教育・訓練経営幹部育成課題探索 見本 -

1.サービスの概要

若いころから不健全な組織や社会を変えたいと思ってきた。日本だけでなく、旧ソ連、モンゴルでもアフリカでも、当初の予想を超えた大きな成果を上げた。試行錯誤から得た手法を顧みると、共通の要素がある。それらは、評価軸(仕事基準)、カイゼン&ケンゼン、階層のない全員参加、「小さい会議(4人まで)」と「大きな会議(5人以上)」による「熟議」を習慣化することである。世界中の選挙制度に「熟議」を取り入れれば、テロさえなくすことができると思う。

2.ご用命の見込み

種々のコンサルティングサービスの要素として、さらに政府開発援助やNPOの支援活動でも、また自分が組織の経営者やリーダーとなった場合にも活用できる。

3.垂直・水平展開の見込み

開発途上国のみならず、国内事業、国内外の政治・地域起こしにおいても、展開できる。企業、NPO、政府などの組織に係らず、現代社会においての業務の高度化、分業化により、組織構成員間の相互理解の不足が、大きなリスク要因になっている。

扱いにくい社員のいる会社の社長のための研修

組合員名 小野 路子 所属事業部 人事おたすけ隊事業部
類型 改善指導教育・訓練経営幹部育成 見本 -

1.サービスの概要

扱いにくい社員(協調性が無い・向上心が無い・不和を引き起こす等)への対応に苦慮している社長(管理職)に、

  1. 対人心理学の基礎知識の講習
  2. ロールプレイ(役割分担による実習)による面談練習

の提供により、

  1. 面談力(対人スキル)の向上・改善
  2. 社長(管理職)の指導力の向上
  3. 社員の信頼獲得

を図り、ひいては企業の業績向上に寄与する。

2.ご用命の見込み

新型鬱病の増加やバカッター問題に見られるように、若年層の心理が著しく変化している時代、経営者が対応に苦慮している。

  1. 人事制度が無い企業
  2. 人事制度の構築・改善をしたにもかかわらず、実際の運用はうまく出来ていない

という企業が対象となる。

3.垂直・水平展開の見込み

業種、業界、規模を問わず、対応に悩む社員がいる企業に提供可能。
特定の社員への対応策のみを求めている企業の場合、問題解決には、賃金・評価・就業規則等の人事制度全体の連動的な見直しが必要なケースもありうるため、研修後、希望に応じて個別相談も対応可能。

企業元気道場研究会の活動

組合員名 小暮 美喜 所属事業部 ビジネスレップ事業部
類型 改善指導教育・訓練活動広域化経営幹部育成調査・研究 見本 各方面の事例

1.サービスの概要

当研究会の理念は「よってたかって企業を元気にする!!」。さまざまな専門分野をもつ中小企業診断士が集まって、寄って集って企業を応援し、元気にしていく集団として活動する。

2.ご用命先見込み

当事業部の「経営革新プロジェクトマネージャ養成コース」の実務研修にて経営革新計画を認定された企業に対して、計画を達成するために販路開拓・事業連携・補助金申請、・事業再構築等の様々な提案活動を継続的に行っている。

3.垂直・水平展開の見込み

将来的には、首都圏(東京・神奈川・埼玉・千葉)の経営革新計画承認企業、約8,500社を元気にすることを目指す。これらの成果をもとにコンサル・セミナー・執筆等の実務を行っていく。

職場環境整備と作業の標準化

組合員名 足立 武士 所属事業部 ものづくり事業部
類型 改善指導教育・訓練経営幹部育成 見本 創作物、ドキュメント

1.サービスの概要

各企業で品質や生産性の向上支援を開始する際に、最も重要な考え方について理解いただくことを目的として、支援を開始する前に実施する簡易研修である。

2.ご用命先見込み

経営幹部や監督者に対し、意識改革のための研修として活用が可能であり、従業員に対しては働くことの意味を再確認させる。

3.垂直・水平展開の見込み

経営側と従業員のコミュニケーションの円滑化を行うために、広く活用することが可能である。

生産手段の上手な活用法

組合員名 山崎 登志雄 所属事業部 ものづくり事業部
類型 セミナー・講演教育・訓練経営幹部育成 見本 文書類、CD

1.サービスの概要

幹部教育シリーズの一環として、経営資源の基本をなす『人』『モノ』『金』のうち『物財や情報・技術等の無形有価資産』の合理的な標準化・共同化、取得、利用、資産処分等の留意事項に関する事項を説く。

2.ご用命先見込み

中堅社員教育、昇格者教育、後継者教育などの教材としてカリキュラムが組める。

3.垂直・水平展開の見込み

厚生労働省カ関連のポリテク事業、商工会議所、商工会連合会の教育訓練事業、個別企業での社員教育などに適合できる。

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