| 組合員名 | 小野 路子 | 所属事業部 | 人事おたすけ隊事業部 |
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| 類型 | セミナー・講演、教育・訓練 | 見本 | 図表等（仮称：双六ゲーム） |
メンタルヘルス不調の社員への対応策に苦慮している企業に対し、法的な企業責任の講習の後、ポイントの増減を伴う双六ゲームを実施することによって、企業の対応如何でどんなに不利益が起こりうるかを実感して貰う。
労働安全衛生法によりストレスチェック制度が昨年12月に義務化され、労働者のメンタルヘルス問題に注目が集まっている。また、企業内でパワーハラスメントが横行することによって、社員がうつ病等に罹患したり、退職に追い込まれたりした結果、損害賠償請求訴訟が増加しており、企業が使用者責任を問われることも増えている
社内制度の不備に気づくことにより、就業規則の改訂、人事評価制度、賃金制度の見直し等の人事研の他の商品に繋ぐことが可能となる。労働法の改正の都度、修正版が作れる。
| 組合員名 | 平原 由美 | 所属事業部 | ビジネスレップ事業部 |
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| 類型 | 教育・訓練 | 見本 | 書籍 |
女性の特性に合わせて開発された交渉力の指導を提案します。女性にとって効果的なコミュニケーションスタイルは男性のスタイルと異なります。組織の中で女性として最も説得力のある話し方、協力を得る方法、部下を指導する方法などを、交渉テクニックをベースとしたコンテンツで指導します。
女性人材の活用が求められる今、女性たちがより力を発揮するための具体策が必要です。また、女性たちには、自分の力を周囲にアピールし、チャンスを掴むために手を挙げる積極性が必要です。女性の交渉力を向上させ、彼女たちの積極性と影響力を高める指導は、企業においても、女性たち自身においても、切実なニーズがあると思われます。
女性管理者・管理者候補の交渉力指導を始め、女性社員の昇進意欲向上を目指した新人研修、女性部下を持つ管理者層（男女含む）に向けた女性人材活用の指導などの展開が可能です。また、就職を控えた学生を対象とした「女性の交渉力スクール」、女子小学生を対象としたスクールなども、米国の事例を参考に、将来的に展開可能かと思います。
| 組合員名 | 渡辺 穣二 | 所属事業部 | 所属事業部なし |
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| 類型 | 課題探索、教育・訓練、経営幹部育成 | 見本 | - |
若いころから不健全な組織や社会を変えたいと思ってきた。日本だけでなく、旧ソ連、モンゴルでもアフリカでも、当初の予想を超えた大きな成果を上げた。試行錯誤から得た手法を顧みると、共通の要素がある。それらは、評価軸（仕事基準）、カイゼン&ケンゼン、階層のない全員参加、「小さい会議（4人まで）」と「大きな会議（5人以上）」による「熟議」を習慣化することである。世界中の選挙制度に「熟議」を取り入れれば、テロさえなくすことができると思う。
種々のコンサルティングサービスの要素として、さらに政府開発援助やNPOの支援活動でも、また自分が組織の経営者やリーダーとなった場合にも活用できる。
開発途上国のみならず、国内事業、国内外の政治・地域起こしにおいても、展開できる。企業、NPO、政府などの組織に係らず、現代社会においての業務の高度化、分業化により、組織構成員間の相互理解の不足が、大きなリスク要因になっている。
| 組合員名 | 小野 路子 | 所属事業部 | 人事おたすけ隊事業部 |
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| 類型 | 教育・訓練、経営幹部育成、改善指導 | 見本 | - |
扱いにくい社員（協調性が無い・向上心が無い・不和を引き起こす等）への対応に苦慮している社長（管理職）に、
の提供により、
を図り、ひいては企業の業績向上に寄与する。
新型鬱病の増加やバカッター問題に見られるように、若年層の心理が著しく変化している時代、経営者が対応に苦慮している。
という企業が対象となる。
業種、業界、規模を問わず、対応に悩む社員がいる企業に提供可能。
特定の社員への対応策のみを求めている企業の場合、問題解決には、賃金・評価・就業規則等の人事制度全体の連動的な見直しが必要なケースもありうるため、研修後、希望に応じて個別相談も対応可能。
| 組合員名 | 小暮 美喜 | 所属事業部 | ビジネスレップ事業部 |
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| 類型 | 活動広域化、調査・研究、教育・訓練、経営幹部育成、改善指導 | 見本 | 各方面の事例 |
当研究会の理念は「よってたかって企業を元気にする!!」。さまざまな専門分野をもつ中小企業診断士が集まって、寄って集って企業を応援し、元気にしていく集団として活動する。
当事業部の「経営革新プロジェクトマネージャ養成コース」の実務研修にて経営革新計画を認定された企業に対して、計画を達成するために販路開拓・事業連携・補助金申請、・事業再構築等の様々な提案活動を継続的に行っている。
将来的には、首都圏（東京・神奈川・埼玉・千葉）の経営革新計画承認企業、約8,500社を元気にすることを目指す。これらの成果をもとにコンサル・セミナー・執筆等の実務を行っていく。
