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さいたま総研のサービス

「教育・訓練」のサービス一覧

生産管理のはなし シリーズ

組合員名 山崎 登志雄 所属事業部 ものづくり事業部
類型 セミナー・講演教育・訓練経営幹部育成 見本 文書類、創作物、CD

1.サービスの概要

「管理だけで能率は上がらない」と勘違いしている現場人にかぎって、ガムシャラな非効率生産をしている。生産のQ-Q-C-D管理(Quality:Quantity:Cost:Delivery Control)の個別課題を相互に関連づけながら、現場の人が理解できるような解説テキストにした。

2.ご用命先見込み

ものづくり企業の現場担当者を対象にし、セミナー形式による基礎知識の導入から実務的な現場改善の指導に動機付ける。

3.垂直・水平展開の見込み

ものづくりは、製造業、建設業等の第二次産業に限らず、農林水産業の採取生産から、サービス創出の第三次産業まで新しい付加価値の創出には、すべて生産管理技法が適用できる。

4.その他

2010年12月~2011年1月、計5回、各3時間、延べ15時間のセミナー実績あり。

Supply Chain Management 経営診断実習

組合員名 長谷川 勇 所属事業部 経営承継事業部
類型 セミナー・講演教育・訓練診断・評価海外進出 見本 Supply Chain Management、Diagnosis Report of SCM、文書類

1.サービスの概要: Supply Chain Management

カンボジアにおいて行った、サプライ・チェーン・マネジメントをテーマにした、経営診断実習の講義内容、診断報告書のフォーマット、実習生が策定した診断報告書。
文書は全て英文(パワーポイント及びワード)

2.ご用命先見込み

海外での物流研修事業。

3.垂直・水平展開の見込み

日本語に逆翻訳すれば、国内での物流診断実習に活用可能。

4.その他

3日間のセミナー講義内容を制限時間内に要約する。
研修期間は、講義3日間、企業現場観察・ヒヤリング2日間、
診断報告書作成4.5日間、診断報告会0.5日間、合計2週間

加工品の見積ソフトによるものづくりとコスト教育

組合員名 間舘 正義 所属事業部 ものづくり事業部
類型 教育・訓練 見本 CD、見積ソフト(コスト算定システム)

1.サービスの概要

生産そのものの海外移転が進む中、ものづくりそのものに関する現場での教育や訓練がなくなり、ものづくりの知識が不足してきている。これは、製品の品質や性能にも影響を与え、日本の優れた生産技術力を低下させる要因にもなっている。
製品コストの算出のしかたとともにものづくり知識の理解・向上を図るためにエクセルの見積ソフトを活用し、研修を行う。

2.ご用命先見込み

機械加工、板金加工、組立などの加工品を取り扱う製造業一般。

3.垂直・水平展開の見込み

研修対象は、外部から調達する割合が多いため、購買部門が中心になっていたが、新製品開発における目標コストを達成するため、設計部門でのニーズが高まってきている。
また、中小のものづくり企業では、顧客に提示する見積り業務において、見積り金額の個人差の修正し、社内基準の設定に活用できる。

4.その他

見積ソフトは、エクセルで開発したソフト。

ものづくりのための販売戦略

組合員名 間舘 正義 所属事業部 ものづくり事業部
類型 教育・訓練 見本 文書類、販売戦略

1.サービスの概要

中小のものづくり企業の販売戦略は、物販と異なる部分があります。それは、販売活動の重点が販路開拓にあり、高い商品知識が求められることである。販路開拓のために商品知識を生かすことについて解説する。
また、多くのものづくり企業が、発注元企業からの影響を受けない、自社ブランド製品を持つことを強く望んでいる。その自社ブランド製品を生み出すうえでのポイントについて解説する。本研修では、この2つに重点を絞り、販売戦略の進め方を解説する。

2.ご用命先見込み

製造企業一般が対象になる。

3.垂直・水平展開の見込み

本研修での販売戦略の進め方は、中小のものづくり企業だけでなく、生産財を扱う代理店でも十分に活用できる。

生産管理技法の理論と支援実務

組合員名 間舘 正義 所属事業部 ものづくり事業部
類型 教育・訓練 見本 文書類、pdfファイル

1.サービスの概要

生産管理は、ものづくりを効率よく達成するための情報管理である。ものづくりを効率よく進めるために必要な基礎情報とは何か、その情報の整備と精度の確保について解説する。また、生産診断におけるポイントも解説する。

2.ご用命先見込み

製造企業一般が対象になる。

3.垂直・水平展開の見込み

生産管理システムの考え方は、物流管理にも適用されている。(DRPという言葉で紹介されている。)
したがって、この考え方は、物流コンサルにも適用できる。

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