令和5年の12ヶ月連載「これで万全！働きがい改革・虎の巻」の12月号「働きがい改革で社員の幸せと生産性向上を」をご案内いたします
働き方改革の声が響き始めて久しいですが、今日ではすっかり聞こえなくなりました。働き方改革として、残業時間の短縮・有給休暇の取得促進だけでは、日本経済を縮小させるだけで、日本経済活性化の推進力にはなりません。働き方改革の真の狙いは、働き方改革により働きがいを向上させ、労働生産性を向上させ人口減少社会を乗り越えて、日本経済の活性化を導くことが真のゴールのはずです。

掲載項目は、下記の通りです。掲載誌は、株式会社ぎょうせい発行の税理士向けの月刊専門誌「税理」12月号（日本税理士会連合会監修）です。
（執筆者　経営承継事業部　中小企業診断士　長谷川　勇）
＜内容要旨＞
１.　働き方改革と働きがい改革の再考
２.　働きがいの諸相
３.　究極の働きがいの諸相（芸術家・研究者・陶芸家）
４.　仕事の価値観の分類（ジョブ型・キャリア・コーリング）
5.　イソップ物語「３人のレンガ職人」の労働観
6.　組織階層による働き方改革・働きがい改革
7.　働きがいを生み出す企業風土をつくる
８.　働きがいで社員の幸福と労働生産性向上を実現する

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令和5年の12か月連載「これで万全！働きがい改革・虎の巻」の第11回「パーパス経営」をご案内いたします。
本連載は、株式会社ぎょうせい社発行の税理士向け月刊専門誌「税理」11月号（日本税理士会連合会監修）に掲載されています。
自社が社会においてどのような役割を担い貢献したいかという「社会の中における自社の存在意義」を示すパーパス。これを社内外に明確に示し、そのパーパスに沿った一貫した経営を社員と一丸となって進めることで得られるステークホルダーからの共感や共鳴を自社の企業活動に活かす手法がパーパス経営です。サステナビリティ経営の潮流や若者世代の社会課題への問題意識の高まりなどを背景として企業の社会との関わりが重視されています。
若手社員の採用、定着が課題である企業が、設定した新たなパーパスの下で社員の力を再結集することにより社員の「働きがい」を高める取り組みを提案しています。
（執筆者　経営承継事業部　中小企業診断士　岩崎勝弘）

内容要旨
１．パーパス経営とは
２．パーパス経営が注目される背景
３．パーパス経営と社員の働きがい
４．パーパスの再定義プロセス
５．パーパスで働きがいを

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令和5年の12か月連載「これで万全！働きがい改革・虎の巻」の10月号「クレド経営」をご案内いたします。

経営理念やビジョンを作成しているかもしれませんが、一般的には従業員に浸透できていない企業が多いです。従業員の働きがいを上げ離職率を下げる取組の一つにクレドがあります。

クレドとは、信条や約束を意味するラテン語起源の言葉で、企業の行動指針や価値観、ミッションのことです。それを纏めてカードサイズにしたものをクレドあるいはクレドカードと呼びます。クレドは、日頃の業務で判断に迷った時に「立ち返る」身近なものです

企業理念は抽象的である場合が多いため、その企業理念を達成するために従業員が実際にとるべき行動を具体的かつ明確に示したものがクレドです。

クレド導入に伴い、エンゲージメント向上、ミッションの明示、主体性向上による従業員の働きがいを高める効果が見込めます。

しかしながら、クレドを作ったらエンゲージメントが高まるわけではなく、事情はその会社ごとに異なるため、自社に合った導入を図り、働きがい向上に繋げましょう。

掲載項目は、下記の通りです。掲載誌は、株式会社ぎょうせい発行の税理士向けの月刊専門誌「税理」10月号（日本税理士会連合会監修）です。
（執筆者　経営承継事業部　中小企業診断士　平出　重浩）

内容要旨

1. クレド経営とは
2. クレドで働きがい向上
3. クレド導入の効果
4. クレド導入のポイント
5. クレド作成
6. クレド導入のステップ

詳細は画像をクリック

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令和5年の12か月連載「これで万全！働きがい改革・虎の巻」の6月号「人を大切にする経営」をご案内いたします。

経営者から解決のための道筋を与えられれば、全社一丸となって新たな販路拡大に邁進することは可能です。その後も従業員がやる気を持ち続けるためには、経営者から常に課題を提供していくか、従業員が自発的にやる気を出して行き、働きがいを感じながら仕事に取り組む仕組みを組織に植え付けることが必要です。「人を大切にする経営」によって、解決策を提示します。

人を大切にする経営とは、提唱する経営学者「坂本光司」が日本国内50年間に８千社の企業を訪問して得た成果をまとめた、経営の考え方のモノサシです。「会社は、社員ら会社に関わる人の、幸せ実現のためにあります。幸せにする優先順位は、まず社員とその家族、次に取引先とその家族、次に顧客や地域住民、最後に株主。この順序が大事です。」

掲載項目は、下記の通りです。掲載誌は、株式会社ぎょうせい発行の税理士向けの月刊専門誌「税理」9月号（日本税理士会連合会監修）です。

（執筆者　経営承継事業部　中小企業診断士　野﨑　芳信）

内容要旨
1.人を大切にする経営とは（成果主義の再検討）
2.新しい経営手法の流れ（社会における企業観の変化）
3.人を大切にする経営と働きがいの関係（やさしい経営者ではない）
4.「日本でいちばん大切にしたい会社」大賞（経済優先の時代の次にくるもの）
5.人を大切にする経営を広める仕掛け（第一回受賞企業、株式会社日本レーザーの事例）
6.人を大切にする経営の実践者による取組事例
7.まとめ

詳細は、↓をクリックして下さい。本文をご覧いただけます。

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令和5年の12か月連載「これで万全！働きがい改革・虎の巻」の第８回「人的資本経営」をご案内いたします。本連載は、株式会社ぎょうせい社発行の税理士向け月刊専門誌「税理」８月号（日本税理士会連合会監修）に掲載されています。
人材を「資本」として捉え、その価値を最大限に引き出すための様々な人事施策や社員教育などの投資を通じ、そのリターンとしての「人的資本」の価値向上を図る。これにより中・長期的な企業価値向上につなげる経営の在り方とされる「人的資本経営」。
人事戦略面だけでなく、経営戦略、ステークホルダーや投資家に対する情報開示など様々な面で企業に新たな変革を促すものと注目されています。
今回は、「人材版伊藤レポート」の内容を踏まえ「人的資本経営」を進める中での、社員個々人の「働きがい」を創造する取り組みを提案しています。
（執筆者　経営承継事業部　中小企業診断士　岩崎勝弘）

内容要旨
１．人的資本経営とは
　１）注目される背景
　２）人的資本経営と社員の視点からの働きがい
２．「人材版伊藤レポート」を受けた人的資本経営の進め方
　１）「人材版伊藤レポート」の狙い
　２）人材戦略に求められる３つの視点・５つの共通要素
３．人的資本経営を進め、社員の働きがいのある会社へ
　１）会社と個人の関係性の変化に留意
　２）経営戦略と人材戦略の連動の視点から
　３）企業文化への定着の視点から
　４）リスキル・学びなおしの要素から

詳細は下記をクリックしてください。
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