令和6年の12か月連載「これで万全！心理的安全性・虎の巻」の6月号「高い心理的安全性のメリット・効果」をご案内いたします。

心理的安全性を取り入れることで、従業員の働きがいが向上すること、職場内で情報共有が図られること、仕事のパフォーマンスが向上すること更に離職率の低下などの効果があるとされています。これらの効果やメリットについて、チームとメンバーに分けて説明します。

また、心理的安全性を高めるには、メンバー間の関係性が重要となります。ダニエル・キム教授が提唱した組織の成功循環モデルで説明します。箱根駅伝の常勝校となったことで有名な青山学院大学陸上競技部の原晋監督によると、監督就任時にまず着手したのは心理的安全性を高めることでした。成功循環モデルをもとに、まず成果を求めるのではなく、チーム内の関係性（関係の質）を高めることが一番重要であることを語っています。部内の理不尽な上下関係を撤廃し、「年次ではなく偉いのは発言する人間だ」とし発言の内容については決して否定しなかったとのことです。「関係の質」を見直します。そして、組織にポジティブな循環が生じるように運営することで、心理的安全性の高い組織へと変えます。

掲載項目は、下記の通りです。掲載誌は、株式会社ぎょうせい発行の税理士向けの月刊専門誌「税理」6月号（日本税理士会連合会監修）です。
（執筆者　経営承継事業部　中小企業診断士　平出　重浩）

1. 心理的安全性の高い組織とは
2. 組織メンバーとチームリーダーとってのメリット
3. 組織・チームにとってのメリット
4. 心理的安全性とリーダーシップ
5. チームリーダーが心理的安全性を高める
6. 心理的安全性を高めるポイント

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税理士向け専門月刊誌「税理」（ぎょうせい社刊）では、実務向けの連載として、｢利益計画」が長きに亘り連載されております。
取り上げられる業種は、製造業から卸売業・小売業そしてサービス業と多岐に渡り、業界動向の把握や経営計画策定のポイントを示しており、読者である税理士の先生からの好評を得ているとのことです。

コロナ禍を経験し、人生の終末期に関連する産業が注目されています。高齢化社会が当面続くことに関連する重要業務は、終末医療、介護、高齢者施設、葬祭、墓地・霊園、相続関連サービス、遺品整理（骨董品・古物商・古本）、廃業関連支援サービスなどです。
今回は、古本を扱う古書店を取り上げます。新刊書店のような再販売価格維持制度（独禁法で例外認定の定価販売）と取次店による委託販売制度には組み込まれなかったことから、現在多様な形態の古書店が存在しており、これからも顧客志向の経営者が続く限り、多様な古書店として生き残ることが期待できます。
（執筆者：中小企業診断士　野崎　芳信）

内容は以下の通りです。

1. 業界の概要
   1. 古書店の概要
   2. ビジネスモデル
   3. 市場規模
2. モデル企業A社の概要
   1. 創業の経緯とA社の沿革
   2. A社の事業概要
   3. A社の収益状況
   4. A社のSWOT分析
3. A社の課題と改善の方向性
4. 課題に対する改善策
   1. 専門性の高い従業員の能力を最大限に発揮させる仕組みを作る
   2. 店舗来店者を増やし、若者市場の開拓を実施する
5. 改善後の利益計画

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令和6年の12か月連載「これで万全！心理的安全性・虎の巻」の5月号「グーグルの効果的なチームを作る5つのポイント」をご案内いたします。

心理的安全性の、実際の組織での応用は、グーグルが社内プロジェクトとして研究した、プロジェクト・アリストテレスの成果として心理的安全性が発信されました。
グーグルは、成功に至るまでのノウハウを公開しており、是非そのノウハウを活用して新たな事業を立ち上げてください。立派な大企業だから参考にならない、日本では使えないとの意見がありますが、有効な概念であることを説明していきます。

掲載項目は、下記の通りです。掲載誌は、株式会社ぎょうせい発行の税理士向けの月刊専門誌「税理」5月号（日本税理士会連合会監修）です。
（執筆者　経営承継事業部　中小企業診断士　野﨑　芳信）

1. グーグル発展の歴史
1. 創業から経営戦略決定まで
2. 人事戦略
3. プロジェクト・アリストテレス失われた30年
2. プロジェクト・アリストテレスの内容と成果
1. 調査対象
2. 調査の目的
3. チームの定義
4. パフォーマンスの定義
5. データを収集し、パフォーマンスを測定し、高いパフォーマンスの原動力測定
3. 効果的なチームの作り方（チームに足りないものの見つけ方と心理的安全性の育て方）
1. 心理的安全性
2. 相互信頼
3. 構造と明確さ
4. 仕事の意味
5. インパクト
4. 日本企業での活用
1. グーグル社員だった人物が書いた書籍
2. 日本の会社の動き

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