さいたま総研とは

協同組合さいたま総合研究所は、全国初の協同組合による経営コンサルティング・ファームです。
平成25年2月1日に、中小企業庁により経営革新等支援機関として公的に認定を受けました。
住所:〒338-0001 さいたま市中央区上落合2-3-2 mio新都心5F
TEL:048-859-6849、FAX:084-859-6827

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協同組合さいたま総合研究所は、2020年に創立30周年を迎える運びとなりました。
この節目の年を迎えることが出来ましたのもひとえに日頃よりの皆様方の格別のご厚情とご支援によるものと心より感謝申し上げます。

(協)さいたま総合研究所

最新のお知らせ

「税理」令和5年3月号「テレワークで働きがいを」のご案内

令和5年の12か月連載「これで万全!働きがい改革・虎の巻」の3月号「テレワークで働きがいを」をご案内いたします。
本連載は、株式会社ぎょうせい社発行の税理士向け月刊専門誌「税理」3月号(日本税理士会連合会監修)に掲載されています。

新型コロナウィルス感染症の蔓延とともに、感染抑制と業務継続の両立対策の中心として一気に普及が進んだテレワーク勤務。現在は、感染状況も落ち着き職場内のコミュニケーションなどに対する不安から「出社」に戻す企業も増えています。
一方でテレワークを標準とした働き方に大きく舵を切る企業の動きも注目されています。
コミュニケーション課題およびその対策をレビューしたうえで、社員の「働きがい」を創造するテレワークの導入を提案いたします。
(執筆者 経営承継事業部 中小企業診断士 岩崎 勝弘)

内容要旨

  1. テレワークで働きがいを
  2. 働きがいとは
  3. 働きやすさに貢献するテレワーク
    1. テレワークの普及
    2. 働き方改革とテレワーク
    3. テレワーク活用のメリットと影響
  4. テレワークから生じるコミュニケーション課題
    1. 職場内コミュニケーション
    2. 組織マネジメント
  5. 働きがいを創造するテレワーク
    1. 職場内コミュニケーション対策
    2. 組織マネジメント上の対策
  6. テレワークが変える社会と働きがい

詳細は画像をクリックしてください。

「税理」令和5年3月号

「税理」令和5年2月号「SDGs8 働きがいも経済成長も(国際比較)」のご案内

令和5年の12か月連載「これで万全!働きがい改革・虎の巻」の2月号「SDGs8 働きがいも経済成長も(国際比較)」をご案内いたします。

働きがい改革には、働く環境を整備すると同時に、働き手になぜこの仕事に携わっているのか、自覚してもらうことが重要です。各個人にとって、日々の生活は大切です。
一方、生きていくことの根源を追求することが、働きがいに繋がります。SDGsの目標8「働きがいも経済成長も」のターゲットと解決方法の視点が、個人の働く目的を考える参考になります。

掲載項目は、下記の通りです。掲載誌は、株式会社ぎょうせい発行の税理士向けの月刊専門誌「税理」2月号(日本税理士会連合会監修)です。
(執筆者 経営承継事業部 中小企業診断士 野﨑 芳信)

内容要旨

  1. SDGsとは
  2. SDGs8について
  3. SDGs8の国際比較
  4. SDGs指標と日本の個人の意識の差
  5. 低い経済成長率
  6. 非正規雇用の増加
  7. 低い労働生産性
  8. 労働の質の改善
  9. 働き方改革と働きがい改革

詳細は画像をクリックしてください。

「税理」令和5年2月号

「税理」令和5年1月号「なぜ今、働きがい改革か」のご案内

令和5年の12か月連載「これで万全!働きがい改革・虎の巻」の1月号「なぜ今、働きがい改革か」をご案内いたします。

失われた30年の原因に諸説はありますが、日本経済の最前線で活躍している従業員の心のうちに分け入ってみますと、働きがいを失った残念な姿が見えてきます。
1月号は、働きがい改革のための現状把握として、日本一人負けの「働きがい調査」の国際比較を紹介いたします。グローバル化時代にあっては、お山の大将にならないためにも、何事も諸外国との比較において自己認識をする必要があります。

掲載項目は、下記の通りです。掲載誌は、株式会社ぎょうせい発行の税理士向けの月刊専門誌「税理」1月号(日本税理士会連合会監修)です。
(執筆者 経営承継事業部 中小企業診断士 長谷川 勇)

内容要旨

  1. 日本は一人負けの国際比較
  2. 管理職志向・出世意欲が低い日本人
  3. 現在の勤務先で継続して働きたくない
  4. 働き方改革実行計画の背景
  5. 働き方改革実行計画の9つのテーマ
  6. 働き方改革と働きがい改革
  7. 下がり続ける仕事のやりがい
  8. 従業員エンゲージメント国竿比較
  9. 仕事のやりがいなぜ低い
  10. 今なぜ働きがい改革なのか

詳細は画像をクリックしてください。

「税理」令和5年1月号

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