| 組合員名 | 山崎 登志雄 | 所属事業部 | ものづくり事業部 |
|---|---|---|---|
| 類型 | 調査・研究、セミナー・講演、出稿・著述、改善指導 | 見本 | ものづくり事業部サイト |
ものづくり企業は、比較的重い経営資源を背負っているため、一旦、業績不振に陥ると挽回が難しい。反面この経営資源の重さは、紛れもなく企業の生命力だから、これを活かせば必ず生き残る道がある。われわれものづくり事業部メンバーが、事業再生の「打出の小槌」や「魔法の杖」をもっていると自惚れるわけではない。が、経営トップに再生意欲があり、いくらかの経営力が残存すれば、不振の起因要素から分析し、検討を重ねることによって、必ず「打出の小槌」を見つけることができる。その秘策術を述べる。
ある意味、経営不振に悩む企業は無限に存在するが、経営当事者のプライドもあって顕在化し難いし、確認できる状況では再生不能な状況にまで陥ってからである。だからコンサルタントにとっては、消極的市場といえるが、遣り甲斐のあるビジネス･シーズだともいえる。
業績不振状況では、コンサルタントフィーの支出にも事欠く状況であろうが、社会貢献度の高い企業はやはり救済しなければならない。補助金の活用などが望まれる。
| 組合員名 | 足立 武士 | 所属事業部 | ものづくり事業部 |
|---|---|---|---|
| 類型 | 教育・訓練、経営幹部育成、改善指導 | 見本 | 創作物、ドキュメント |
各企業で品質や生産性の向上支援を開始する際に、最も重要な考え方について理解いただくことを目的として、支援を開始する前に実施する簡易研修である。
経営幹部や監督者に対し、意識改革のための研修として活用が可能であり、従業員に対しては働くことの意味を再確認させる。
経営側と従業員のコミュニケーションの円滑化を行うために、広く活用することが可能である。
| 組合員名 | Thomas 柴田 | 所属事業部 | ものづくり事業部 |
|---|---|---|---|
| 類型 | 調査・研究 | 見本 | プレゼンテーション |
原子力発電の停止に伴う代替化石燃料による発電は、電気料金の値上げとなり、各企業の経営に少なからず影響を与えようとしている。企業の取り得る対策としては、停電対策、節電など消極策から、補助金活用の省エネ投資、固定買い取り制を利用した太陽光発電の売電など多様化している。
本プレゼンは電力料金値上げを契機として変化した現在の様々な世の中の動きを俯瞰し、コンサルとしてのビジネス機会の探索を提起する。
どの企業でも、電気料金の高騰による経営へのインパクトはある。特に大量の電力を消費する製造業・サービス業において切実となろう。これらの企業で専門技術者が不足する中小企業に対して現況調査、対策案の立案、対策案実施の支援など、潜在的なニーズはあると考える。
まずは課題提起を行うものである。
詳細内容は2月の経営塾において紹介する。今回はその内容梗概的な位置づけである。
| 組合員名 | 足立 武士 | 所属事業部 | ものづくり事業部 |
|---|---|---|---|
| 類型 | セミナー・講演、改善指導 | 見本 | 文書類、創作物、その他（プラスチックの車両模型） |
現場改善のノウハウは座学で学ぶだけでは理解が難しい。そこで、模型の組立工程を準備し、その工程を改善させることで、着眼点や帳票類の使い方などを経験させ、自社展開の活動に貢献する。
製造業全般の基礎トレーニングとして活用が可能。実際の向上で支援する際も、演習で模擬体験をさせることで、工場内での活動の効率化が可能。
| 組合員名 | 間舘 正義 | 所属事業部 | ものづくり事業部 |
|---|---|---|---|
| 類型 | 改善指導、業務代行、海外進出 | 見本 | 創作物 |
新商品の企画を持っている企業が、開発－購買－生産－販売の一部の機能しか持たない、あるいはウィークポイントの機能を持つため、開発できない、作れない、売れないなどの不足している機能を企業連携によって補い、自社ブランド製品を持つメーカーの実現に向けたコーディネートをするとともに、新製品開発の目標原価を達成するための実践指導を行なう。
商工会や工場団地などで、企業連携による販路開拓、中小企業による自社商品の開発の支援などを積極的に行なっています。しかし、あまり成果を上げることが出来ていないのが現状です。それは、商工会や工場団地といった限られた範囲であるため、テーマに対して最適な企業の選択と利害関係によるリーダーシップの難しさであると思います。
コンサルタントという立場からの広範囲な対象の検討、コーディネート、経営指導が出来ることによって課題を解消できるため、市場はあると判断します。
現在も国内メーカーで、量産工場や販路開拓などを支援中です。
経営革新事業の認定や助成金の活用、資金繰りなどのニーズもある。
