1.サービスの概要
各企業で品質や生産性の向上支援を開始する際に、最も重要な考え方について理解いただくことを目的として、支援を開始する前に実施する簡易研修である。
2.ご用命先見込み
経営幹部や監督者に対し、意識改革のための研修として活用が可能であり、従業員に対しては働くことの意味を再確認させる。
3.垂直・水平展開の見込み
経営側と従業員のコミュニケーションの円滑化を行うために、広く活用することが可能である。
| 組合員名 | 足立 武士 | 所属事業部 | ものづくり事業部 |
|---|---|---|---|
| 類型 | 教育・訓練、経営幹部育成、改善指導 | 見本 | 創作物、ドキュメント |
各企業で品質や生産性の向上支援を開始する際に、最も重要な考え方について理解いただくことを目的として、支援を開始する前に実施する簡易研修である。
経営幹部や監督者に対し、意識改革のための研修として活用が可能であり、従業員に対しては働くことの意味を再確認させる。
経営側と従業員のコミュニケーションの円滑化を行うために、広く活用することが可能である。
| 組合員名 | Thomas 柴田 | 所属事業部 | ものづくり事業部 |
|---|---|---|---|
| 類型 | 調査・研究 | 見本 | プレゼンテーション |
原子力発電の停止に伴う代替化石燃料による発電は、電気料金の値上げとなり、各企業の経営に少なからず影響を与えようとしている。企業の取り得る対策としては、停電対策、節電など消極策から、補助金活用の省エネ投資、固定買い取り制を利用した太陽光発電の売電など多様化している。
本プレゼンは電力料金値上げを契機として変化した現在の様々な世の中の動きを俯瞰し、コンサルとしてのビジネス機会の探索を提起する。
どの企業でも、電気料金の高騰による経営へのインパクトはある。特に大量の電力を消費する製造業・サービス業において切実となろう。これらの企業で専門技術者が不足する中小企業に対して現況調査、対策案の立案、対策案実施の支援など、潜在的なニーズはあると考える。
まずは課題提起を行うものである。
詳細内容は2月の経営塾において紹介する。今回はその内容梗概的な位置づけである。
| 組合員名 | 足立 武士 | 所属事業部 | ものづくり事業部 |
|---|---|---|---|
| 類型 | セミナー・講演、改善指導 | 見本 | 文書類、創作物、その他(プラスチックの車両模型) |
現場改善のノウハウは座学で学ぶだけでは理解が難しい。そこで、模型の組立工程を準備し、その工程を改善させることで、着眼点や帳票類の使い方などを経験させ、自社展開の活動に貢献する。
製造業全般の基礎トレーニングとして活用が可能。実際の向上で支援する際も、演習で模擬体験をさせることで、工場内での活動の効率化が可能。
| 組合員名 | 間舘 正義 | 所属事業部 | ものづくり事業部 |
|---|---|---|---|
| 類型 | 改善指導、業務代行、海外進出 | 見本 | 創作物 |
新商品の企画を持っている企業が、開発-購買-生産-販売の一部の機能しか持たない、あるいはウィークポイントの機能を持つため、開発できない、作れない、売れないなどの不足している機能を企業連携によって補い、自社ブランド製品を持つメーカーの実現に向けたコーディネートをするとともに、新製品開発の目標原価を達成するための実践指導を行なう。
商工会や工場団地などで、企業連携による販路開拓、中小企業による自社商品の開発の支援などを積極的に行なっています。しかし、あまり成果を上げることが出来ていないのが現状です。それは、商工会や工場団地といった限られた範囲であるため、テーマに対して最適な企業の選択と利害関係によるリーダーシップの難しさであると思います。
コンサルタントという立場からの広範囲な対象の検討、コーディネート、経営指導が出来ることによって課題を解消できるため、市場はあると判断します。
現在も国内メーカーで、量産工場や販路開拓などを支援中です。
経営革新事業の認定や助成金の活用、資金繰りなどのニーズもある。
| 組合員名 | 山崎 登志雄 | 所属事業部 | ものづくり事業部 |
|---|---|---|---|
| 類型 | セミナー・講演、出稿・著述、診断・評価、改善指導 | 見本 | 文書類、CD |
さいたま総研のメルマガに付けて「成功する企業のためのワンランクアップ情報」欄に、2010年12月9日~2011年7月25日に全面書き直しを行った「新商品開発プロセスの中核」をなす課題を抜書きしたもの。
新商品開発を実施している企業または実施したいと考えている企業の実践的啓蒙書として、企業規模に関係なく必要とされる。
情報の『収集』『分析』『活用』そのものは、大は『経営改革』『経営戦略』から、小は『現場改善』『販売促進』に至るまで、企業経営のすべての側面で必要になる機能。