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さいたま総研のサービス

「組合員名別」のサービス一覧

生産管理のはなし シリーズ

組合員名 山崎 登志雄 所属事業部 ものづくり事業部
類型 セミナー・講演教育・訓練経営幹部育成 見本 文書類、創作物、CD

1.サービスの概要

「管理だけで能率は上がらない」と勘違いしている現場人にかぎって、ガムシャラな非効率生産をしている。生産のQ-Q-C-D管理(Quality:Quantity:Cost:Delivery Control)の個別課題を相互に関連づけながら、現場の人が理解できるような解説テキストにした。

2.ご用命先見込み

ものづくり企業の現場担当者を対象にし、セミナー形式による基礎知識の導入から実務的な現場改善の指導に動機付ける。

3.垂直・水平展開の見込み

ものづくりは、製造業、建設業等の第二次産業に限らず、農林水産業の採取生産から、サービス創出の第三次産業まで新しい付加価値の創出には、すべて生産管理技法が適用できる。

4.その他

2010年12月~2011年1月、計5回、各3時間、延べ15時間のセミナー実績あり。

成功する企業には新商品開発がある(リメーク版)

組合員名 山崎 登志雄 所属事業部 ものづくり事業部
類型 セミナー・講演出稿・著述改善指導 見本 文書類、創作物、CD

1.サービスの概要

さいたま総研のメルマガに付けて「成功する企業のためのワンランクアップ情報」欄に、2007年11月号~2009年12月号に連載したシリーズが、さいたま総研HPの改造によって壊れたため、2010年12月9日~2011年7月25日に全面的に書き直し、収納したもの。

2.ご用命先見込み

新製品開発、新商品開発を目指す経営者、商品企画担当者、商品開発・新市場開拓従事者への啓蒙書。

3.垂直・水平展開の見込み

セミナー・講演のネタ、銀行の冊子・雑誌原稿への展開もあり、今後も各章を分割してそれぞれの課題別に展開が可能。電子出版物としても、十分な内容とボリュームがある。

4.その他

さいたま総研内での引用は大いに結構。一読いただいた後に、連絡をくれれば、勘どころを伝授する。

Supply Chain Management 経営診断実習

組合員名 長谷川 勇 所属事業部 経営承継事業部
類型 セミナー・講演教育・訓練診断・評価海外進出 見本 Supply Chain Management、Diagnosis Report of SCM、文書類

1.サービスの概要: Supply Chain Management

カンボジアにおいて行った、サプライ・チェーン・マネジメントをテーマにした、経営診断実習の講義内容、診断報告書のフォーマット、実習生が策定した診断報告書。
文書は全て英文(パワーポイント及びワード)

2.ご用命先見込み

海外での物流研修事業。

3.垂直・水平展開の見込み

日本語に逆翻訳すれば、国内での物流診断実習に活用可能。

4.その他

3日間のセミナー講義内容を制限時間内に要約する。
研修期間は、講義3日間、企業現場観察・ヒヤリング2日間、
診断報告書作成4.5日間、診断報告会0.5日間、合計2週間

地ベタで商売繁盛!小売・サービス・飲食業の儲け方

組合員名 山岡 雄己 所属事業部 流通・サービス事業部
類型 セミナー・講演診断・評価改善指導業務代行 見本 冊子類、図表類、チラシ・パンフ

1.サービスの概要

収益性改善のための具体的ソリューションを提供する。
⇒売上UP エリア・マーケティング WEBマーケティング 関係性マーケティング の手法
⇒コストDOWN  原価ダウン 家賃値下げ交渉 人件費流動化 保証金返還 の手法

2.ご用命先見込み

さいたま市内を中心に、テナントとしてビジネスをしている企業。ただし、零細事業者は除く。

3.垂直・水平展開の見込み

まずは、mioでセミナーを行うなどしてソリューション・サービスの告知に努める。
酒類メーカーなどとジョイントして、宣伝する。

4.その他

チラシ・パンフを作成し、埼玉県下の商工会・商工会議所に売り込む。
(さいたま総研として、他のセミナー商品とまとめて売り込む⇒理事長マター)

人事おたすけ隊ビジネスツール 就業規則2011

組合員名 福家 秀夫 所属事業部 人事おたすけ隊事業部
類型 改善指導業務代行 見本 下記URL

1.サービスの概要

就業規則、諸規程、労使協定などを、見栄えよく簡単に作成するパソコンソフト。
2010→2011のバージョンアップで、おたすけシート(専用ヒアリングシート)と対応するフォームにCodeを表示、
条文の追加・削除等の位置が探しやすくなり、作業効率が向上する
人事おたすけ隊ビジネスツール「就業規則2012」のバージョンアップ情報

2.ご用命先見込み

専門家(主に社会保険労務士)と企業。

3.垂直・水平展開の見込み

2010年、「規則作成とツールのセット販売」の試行を開始。
就業規則作成サービス
2011年2月の人事コンサルタント塾で「セミナーとツールのセット販売」を行う。

4.その他

要望があれば、就業規則関連以外の様々な規程類も組み込むことが可能である。

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