平成30年の12ヶ月連載「これで万全！事業性評価・虎の巻」の5月号「チャネルを再編・強化する」をご案内いたします。
チャネルは、マーケティング戦略（４Ｐ）の重要な一角を占めるPlaceです。道路網の整備や情報通信技術の発達により、マルチチャネル化が進展しています。選択したチャネルの優劣が、ビジネスモデルの成功を左右する時代です。誰（顧客セグメント）に、何（提供価値）をどのよう（チャネル）に提供するかの組合せのたくみさが、ビジネスモデルの成功要因になります。
掲載誌は、株式会社ぎょうせい社発行の税理士向け月刊専門誌「税理」5月号（日本税理士会連合会監修）です。
（執筆者：経営承継事業部 中小企業診断士 長谷川 勇）
内容は以下の通りです。
詳細は画像をクリックしてください。
平成30年の12ヶ月連載「これで万全！事業性評価・虎の巻」の4月号「提供価値の優位性を強化する」をご案内いたします。
相手方が抱えている問題の解決のため、自ら何ができるか、何を提供できるかについて、SWOT分析・サプライチェーン分析・バリューチェーン分析等で検討します。当該事業の製品やサービスの提供により、「ターゲット顧客」が得られる利便性や快適性等の価値を提供価値と定義します。事業性評価融資を受けるための提供価値は、顧客のニーズがあるだけでは足らず、顧客の事業に欠かせない価値であることが必要です。顧客の顕在的・潜在的な問題点を確認し、経営資源の補強や新たな経営資源を取得することを常に心掛けることで、提供価値を高めることが求められています。
掲載項目は下記のとおりです。掲載誌は、株式会社ぎょうせい社発行の税理士向け月刊専門誌「税理」4月号（日本税理士会連合会監修）です。
（執筆者 経営承継事業部 中小企業診断士 野﨑 芳信）
詳細は画像をクリックしてください。
税理士向け専門月刊誌「税理」（ぎょうせい社刊）では、実務家向けの連載として、｢利益計画」が長きに亘り連載されております。掲載される業種は、製造業から卸売業・小売業・サービス業とバラエティに富んでおり、関連する業界データも豊富で、関与先経営者へのアドバイスに有益であると、読者である税理士の先生方から好評をいただいています。
今回は、｢紙器製造業」を採り上げました。
紙器とは、品物を入れる紙製容器の総称。化粧箱・ダンボール箱などの角型の紙箱、紙コップ・紙筒などの丸形のもの、クラフト紙などの紙袋など含みます。紙器は、個体の品物を入れての輸送から、粉体・液体の容器として商品の保護・保管・輸送などに利用されています。さらに、日本の贈答文化のニーズに応え、色彩豊かな貼紙がファッショナブルな紙器も豊富に出回っています。
これからは、高級品や贈答品の商品パッケージとして、訪日外国人を意識した日本土産の販売促進に重要な役割を果たすことになります。環境保護の視点から、紙器の原材料は木材であり、カーボンニュートラルな原材料であることを誇ってよいでしょう。
（執筆者：経営承継事業部 中小企業診断士 長谷川 勇）
内容は以下の通りです。
詳細は画像をクリックしてください。
税理士向け専門月刊誌「税理」（ぎょうせい社刊）では、実務家向けの連載として、｢利益計画」が長きに亘り連載されております。取り上げられる業種は、製造業から卸売業・小売業そしてサービス業とバラエティに富んでおり、関連する業界データも豊富で、関与先経営者へのアドバイスに有益であると、読者である税理士の先生方からの反響は良いと聞いております。
今回は、｢自転車販売店」として、街の発展を支えてきた自転車販売店を採り上げました。
自転車販売店は、事業所数・従事者数ともに昭和60年以降三分の一以下に減少しています。直近では、事業所数は減少を続けていますが、従業者数は底を打って増加に転じています。
「モデル企業」は、安定した顧客と感度のいい経営者に恵まれ、安定した売り上げを維持、他業界からの参入に対しては、特徴ある商品に的を絞り乗り切ってきました。今後も短期的課題を乗り越えて収益基盤を確保していくとともに、市場の少子高齢化の環境要因はありますが、競合する自転車店には後継候補がないところも多く、M&Aで拠点を維持し地域へのサービス継続・拡大で乗り切っていくことを志向しています。
縮小する日本経済にとって、通勤・通学用自転車市場は安定して存在しています。毎年発生する新入生に、新しい通学用自転車を提供してきた街の自転車販売店のビジネスモデルに加え、地域密着型サイクルイベントの開催や、高齢者向け安全運転指導を加えることで地域の拠点を残す意義を伝えました。
（執筆者：経営承継事業部 中小企業診断士 野﨑 芳信）
内容は以下の通りです。
詳細は画像をクリックしてください。
平成30年の12ヶ月連載「これで万全！事業性評価・虎の巻」の2月号「経営の現状をビジネスモデルキャンバスに描く」をご案内いたします。
事業性評価は今に始まった制度ではありません。しかし、多くの金融機関ではこの評価を基に貸し出す事はしておりません。
事業性評価による融資を受けるには、まず自社の状況を把握しなくてはなりません。見える化を通して、社長・従業員・金融機関・専門家と一丸となって取り組む必要があります。本稿では、ビジネスモデルキャンバスを用いて自社の見える化について解説しています。
掲載項目は、下記の通りです。掲載誌は、株式会社ぎょうせい発行の税理士向けの月刊専門誌「税理」2月号（日本税理士会連合会監修）です。
（執筆者 経営承継事業部 税理士・行政書士 横田 道仁）
詳細は画像をクリックしてください。
