「出版のご案内」のお知らせ一覧

令和5年の12か月連載「これで万全！働きがい改革・虎の巻」の1月号「なぜ今、働きがい改革か」をご案内いたします。

失われた30年の原因に諸説はありますが、日本経済の最前線で活躍している従業員の心のうちに分け入ってみますと、働きがいを失った残念な姿が見えてきます。
1月号は、働きがい改革のための現状把握として、日本一人負けの「働きがい調査」の国際比較を紹介いたします。グローバル化時代にあっては、お山の大将にならないためにも、何事も諸外国との比較において自己認識をする必要があります。

掲載項目は、下記の通りです。掲載誌は、株式会社ぎょうせい発行の税理士向けの月刊専門誌「税理」1月号（日本税理士会連合会監修）です。
（執筆者　経営承継事業部　中小企業診断士　長谷川　勇）

内容要旨

1. 日本は一人負けの国際比較
2. 管理職志向・出世意欲が低い日本人
3. 現在の勤務先で継続して働きたくない
4. 働き方改革実行計画の背景
5. 働き方改革実行計画の9つのテーマ
6. 働き方改革と働きがい改革
7. 下がり続ける仕事のやりがい
8. 従業員エンゲージメント国竿比較
9. 仕事のやりがいなぜ低い
10. 今なぜ働きがい改革なのか

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税理士向け専門月刊誌「税理」（ぎょうせい刊）では、実務向けの連載として、｢利益計画」が長きに亘り連載されております。
取り上げられる業種は、製造業から卸売業・小売業そしてサービス業と多岐に渡り、業界動向の把握や経営計画策定のポイントを示しており、読者である税理士の先生からの好評を得ているとのことです。

今回取り上げるテーマは、「印刷業」です。印刷物の製造工程は細かく分業されており中小事業者の活躍の場も多い業種ですが、近年のペーパレス化、デジタル化の影響により厳しい業界動向となっています。業歴50年を超える中小印刷業者に、社員の技術力を活かした印刷通販事業の拡大による収益力向上を提案する内容となっています。
（執筆者：経営承継事業部　中小企業診断士　岩崎　勝弘）

内容は以下の通りです。

1. 印刷業の概要
   1. 印刷業の概要
   2. 印刷業界の動向
2. モデル企業A社の概要
   1. A社の概要と沿革
   2. A社の環境分析
   3. A社の利益改善の具体策
   4. A社の利益計画

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あけましておめでとうございます。
コロナ禍後の、新たな世界の幕開けです。
本年もよろしくお願いいたします。

虎の巻シリーズは、令和5年は「これで万全！働きがい改革虎の巻」の12カ月連載を開始しました。
掲載誌は、株式会社ぎょうせい発行の月刊誌「税理」（日本税理士会連合会監修）です。
執筆テーマは以下を予定しています。

• 1月号　なぜ　今　働きがい改革か
• 2月号　SDGs8　働きがいも経済成長も（国際比較）
• 3月号　テレワークで働きがいを
• 4月号　エンゲージメント経営
• 5月号　ジョブ型雇用とメンバーシップ型雇用
• 6月号　家族主義経営のメリットと限界
• 7月号　ジョブクラフティングで働きがい改革
• 8月号　人的資本経営
• 9月号　人を大切にする経営
• 10月号　クレド経営
• 11月号 パーパス経営
• 12月号 働きがい改革で社員の幸せと生産性向上の実現

以上　ご期待ください。
なお、1月号は店頭に並んでいます。ご購読いただければ幸いです。

令和4年の12か月連載「これで万全！ポストコロナ経営・虎の巻」の12月号「経営計画の共有が新事業成功のカギ」をご案内いたします。

コロナ禍で、情報化の遅れが顕在化し、テレワークの導入で人事システムの刷新が求められています。人材投資によりリスキリングを積極化しますが、対応出来ない人材の処遇など問題は山積です。パラダイム転換を図り、ステークホルダーとの人心を再統合するためにも、経営計画を策定する必要があります。

掲載項目は、下記の通りです。掲載誌は、株式会社ぎょうせい発行の税理士向けの月刊専門誌「税理」12月号（日本税理士会連合会監修）です。
（執筆者　経営承継事業部　中小企業診断士　長谷川　勇）

内容要旨

1. 1. 経営理念の再認識
   2. 経営戦略は経営理念と軌を一にする
   3. 経営計画は経営戦略を現実化する
   4. 経営者はグランドデザインを構想する
   5. 管理者は自部門の役割を明確にする
   6. 従業員は従業員の視点で行動計画をブラッシュアップする
   7. 経営計画をリーダーシップ確立の機会にする
      1. 後継者
      2. 経営幹部
      3. 新事業責任者
      4. 従業員
   8. 他社の成功事例・失敗事例に学ぶ
   9. 経営計画成功の条件
      1. ステークホルダー資本主義の理解・実践
      2. 経営計画は毎期更新する
   10. 彼を知り、己を知れば、百戦危うからず

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税理士向け専門月刊誌「税理」（ぎょうせい刊）では、実務向けの連載として、｢利益計画」が長きに亘り連載されております。
取り上げられる業種は、製造業から卸売業・小売業そしてサービス業と多岐に渡り、業界動向の把握や経営計画策定のポイントを示しており、読者である税理士の先生からの好評を得ているとのことです。

今回取り上げるテーマは、近年、大手デベロッパーが参入してきている学生寮です。この大手参入の動きは、国立大学が保有する不動産を有効活用させる一環として2017年国立大学法改正に伴い、国立大学は老朽化した学生寮の運営を外部委託することに始まりました。コロナ禍に伴うリモート授業・オンライン講義により、地方出身の学生が上京を控える現象が起きましたが、現在はコロナ禍前の状況に徐々に戻りつつあります。
（執筆者：中小企業診断士　平出　重浩）

内容は以下の通りです。

1. 業界の概要
   1. 不動産業界（学生寮）の特徴
   2. 学生寮と学生マンション
   3. コロナ禍前の経営環境
   4. コロナ禍の経営環境
2. モデル企業A社の概要
   1. 概要
   2. 環境分析
   3. 課題
   4. ポストコロナの経営環境
   5. 利益計画

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