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お知らせ

「出版のご案内」のお知らせ一覧

「税理」平成30年9月号のご案内

平成30年の12月連載「これで万全!事業性評価・虎の巻」の9月号「核心的な事業活動を強化する」をご案内いたします。

今回は、ビジネスモデルを実行し、提供価値ひいては収益を生む、核心的事業活動を検討します。まず、製造業・サービス業の核心的事業活動をバリューチェーンの着眼点で説明します。サプライチェーンとボトルネックの視点、中小ものづくり高度化法の視点でビジネスモデルの方向付けを示します。最後に、具体的な事例で金融機関の事業性評価に耐えうる事業計画の組み立て方を示します。
主要な事業活動を見直し続けることで、核心的活動が何かを突き詰め続けることが必要です。

掲載項目は下記のとおりです。掲載誌は、株式会社ぎょうせい社発行の税理士向け月刊専門誌「税理」9月号(日本税理士会連合会監修)です。
(執筆者 経営承継事業部 中小企業診断士 野﨑 芳信)

  1. バリューチェーンの中の位置付け
  2. ジャストインタイム
  3. 機械の稼働率は100%がよいのか
  4. 中小ものづくり高度化法に見る高度化
  5. 事例

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「税理」平成30年9月号

「税理」7月号「これで万全!事業性評価・虎の巻」のご案内

平成30年の12月連載「これで万全!事業性評価・虎の巻」の7月号「顧客との関係性を安定・拡張する」をご案内いたします。

事業を拡大・発展させることで事業性評価を得るには、顧客との関係性を安定化・強化することが、必要・不可欠な要素になります。顧客との関係性つくりの各種の戦略をご紹介いたします。
掲載誌は、株式会社ぎょうせい発行の税理士向け月刊専門誌「税理」7月号(日本税理士会連合会監修)です。
(執筆者:経営承継事業部 税理士・行政書士 横田 道仁)

  1. 貴社の事業形態はB to Bか B to Cか)
  2. 地域ドミナント戦略で認知度を高める
  3. 特定市場を支配し顧客からアプローチしてもらう
  4. ソリューションの提供で顧客の心を掴む
  5. ビジネスモデルを応用して顧客の維持を図る
  6. まとめ

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「税理」平成30年7月号

「これで万全!事業性評価・虎の巻」8月号のご案内

平成30年の12月連載「これで万全!事業性評価・虎の巻」の8月号「経営資源を選択と集中で配分する」をご案内します。

ヒト、モノ、カネ、情報等の経営資源を有効に活用し、利益を獲得していくことが「企業経営」といえます。限りある経営資源を有効に活用していくための手段が「選択と集中」戦略です。
本稿では、経営資源の適正配分に焦点をあてて、収益力の強化を検討します。自社の現状を的確に把握し、集中すべき分野(事業分野、商品・サービス、顧客等)を選択し、経営資源を集中させることにより競争優位性を確保し、収益力を高めていくことが可能となります。
掲載項目は下記のとおりです。掲載誌は、株式会社ぎょうせい発行の税理士向けの月刊専門誌「税理」8月号(日本税理士会連合会監修)です。
(執筆者:経営承継事業部 中小企業診断士 三嶋 弘幸)

  1. 自社の現状を的確に把握する
  2. 経営資源の「選択と集中」とは
  3. 「選択と集中」の切り口
  4. 中長期的視点での検討
  5. まとめ

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「税理」平成30年8月号

「税理」平成30年6月号のご案内

平成30年の12ヶ月連載「これで万全!事業性評価・虎の巻」の6月号「収益の流れを強化する」をご案内いたします。

5月号まででは、競争相手にどうやって勝つか、そしてお客様に価値をどうやって届けるか、について見てきました。しかし、事業を行うためには、競争に勝つだけでなく、利益も得なければなりません。それも、継続的に利益が得られる仕組みづくりが大切です。
そこで、本稿では収益性の視点でビジネスモデルを検討します。
収益性の視点からビジネスモデルを見た場合、顧客は誰で、どんな価値に対して、対価を誰が、何時支払うのか、を考えることが重要です。

掲載項目は、下記の通りです。掲載誌は、株式会社ぎょうせい発行の税理士向けの月刊専門誌「税理」6月号(日本税理士会連合会監修)です。
(執筆者:経営承継事業部 中小企業診断士 青木 仁志)

  1. ビジネスモデルの要素
  2. 資産価値のある商品の販売
  3. お試し版
  4. 二つの事業を行うモデル
  5. リース・レンタル
  6. 教育ビジネス
  7. まとめ

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「税理」平成30年6月号

「税理」5月号の事業性評価「チャネルを再編・強化する」のご案内

平成30年の12ヶ月連載「これで万全!事業性評価・虎の巻」の5月号「チャネルを再編・強化する」をご案内いたします。

チャネルは、マーケティング戦略(4P)の重要な一角を占めるPlaceです。道路網の整備や情報通信技術の発達により、マルチチャネル化が進展しています。選択したチャネルの優劣が、ビジネスモデルの成功を左右する時代です。誰(顧客セグメント)に、何(提供価値)をどのよう(チャネル)に提供するかの組合せのたくみさが、ビジネスモデルの成功要因になります。
掲載誌は、株式会社ぎょうせい社発行の税理士向け月刊専門誌「税理」5月号(日本税理士会連合会監修)です。
(執筆者:経営承継事業部 中小企業診断士 長谷川 勇)
内容は以下の通りです。

  1. チャネル戦略とは
  2. 評価の認知から提供へ
  3. 消費者視点のマルチチャネル
  4. サプライチェーン上の位置付け
  5. SPAによるチャネルの垂直統合
  6. 六次産業化によるチャネルの垂直統合
  7. チャネル戦略設計の基本

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「税理」平成30年5月号

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