さいたま総合研究所からのお知らせです。
令和4年の12か月連載「これで万全！ポストコロナ経営・虎の巻」の10月号「事業再構築の経営計画」をご案内いたします。
コロナ感染症の発生に伴い、業種ごとの業績推移については、かなりの差が出ています。
テレワークやリモート会議の浸透、非接触ビジネスの台頭などビジネスモデルは変化しています。ポストコロナの消費需要復活に対しどう戦略をたてるのか意識を変える必要があります。
既存の事業だけに頼るのではなく、ニーズの変化を察知して事業の再構築を検討し実行することが業績を左右する重要なポイントとなってきています。
競争戦略再構築のチャンスととらえて事業構造を再構築すべきです。
掲載項目は、下記の通りです。掲載誌は、株式会社ぎょうせい発行の税理士向けの月刊専門誌「税理」10月号（日本税理士会連合会監修）です。
（執筆者 経営承継事業部 中小企業診断士 平出 重浩）
内容要旨
詳細は画像をクリックしてください。
ものづくり事業部では毎月第3土曜日の定例会で、情報交換・意見交換を行い、メンバーのコンサルサービス開発に努めています。
その中で、メンバー持ち回りの「ミニレクチャー」では、時期に適したテーマや各自のコンサルテーマをレクチャーし、その後の質疑応答でコンサルサービスのレベルアップを図っています。そして、ミニレクチャーのダイジェスト版をコラム「ものづくり経営革新への道」として連載しています。
今月の担当は近藤隆で、第67回のテーマは「おもしろマーケティング」です。
新型コロナ禍により地域の商店街も厳しい経営状況ではありますが、その中でも生き残りをかけて知恵を縛った様々な販売促進がされています。
今回は、私が所属している豊島区中小企業診断士会の会員が豊島区内の商店街を訪問して特色のあるマーケティング活動をしている個店を見出し、表彰する活動について紹介します。
……以下、詳細の内容はこちらから。
税理士向け専門月刊誌「税理」（ぎょうせい刊）では、実務向けの連載として、｢利益計画」が長きに亘り連載されております。
取り上げられる業種は、製造業から卸売業・小売業そしてサービス業と多岐に渡り、業界動向の把握や経営計画策定のポイントを示しており、読者である税理士の先生からの好評を得ているとのことです。
レンタルスペース業界は、新興業界で日本産業分類には分類されていません。しかし、民間の各種データでは、右肩上がりの成長を遂げています。
レンタルスペース業とは、土地・建物の空間活用ビジネスで、年単位・月単位の賃貸ではなく、時間単位で企業や個人が特定のスペースを借りて利用します。スペースの用途は、大別して個人・個人団体の趣味関連と業務関連があります。本稿は、業務関連のうち近年大きく需要が増しているテレワーク関連（個人）と法人のWEB会議室に焦点を当てて記述します。
（執筆者：中小企業診断士 長谷川 勇）
内容は以下の通りです。
詳細は画像をクリックしてください。
ものづくり事業部では毎月第3土曜日の定例会で、情報交換・意見交換を行い、メンバーのコンサルサービス開発に努めています。
その中で、メンバー持ち回りの「ミニレクチャー」では、時期に適したテーマや各自のコンサルテーマをレクチャーし、その後の質疑応答でコンサルサービスのレベルアップを図っています。そして、ミニレクチャーのダイジェスト版をコラム「ものづくり経営革新への道」として連載しています。
今月の担当は神谷恭子で、第66回のテーマは「組織開発の現場より」です。
「色々と対策を講じても事故がなくならない。どうやらその理由は、所員同士がお互いに関心を持っていないからではないか？」という事業所長さんの見立てにより私に相談が持ち込まれた。班ごとにチームビルディングを行うことに。最近関わったある組織を通じて再認識したことについて、振り返ってみたいと思います。
……以下、詳細の内容はこちらから。
令和4年の12か月連載「これで万全！ポストコロナ経営・虎の巻」の9月号「ポストコロナはDXで生産性向上」をご案内いたします。
コロナ禍により、DXへの取り組みが加速化し、商工会議所・商工会を中心に中小企業での取り組みも開始しています。
DXは、生産性向上を図る考え方（ツール）です。大企業での取り組みの全容を把握し、中小企業として、どう対応していくかを早めに検討していくことが肝要です。常に「何を目的に使うのか」という視点を忘れてはいけません。
掲載項目は、下記の通りです。掲載誌は、株式会社ぎょうせい発行の税理士向けの月刊専門誌「税理」9月号（日本税理士会連合会監修）です。
（執筆者 経営承継事業部 中小企業診断士 野﨑 芳信）
内容要旨
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