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お知らせ

さいたま総合研究所からのお知らせです。

コラム連載 ものづくり経営革新への道「再生可能エネルギー設備のリサイクル」のご案内

ものづくり事業部では毎月第3土曜日の定例会で、情報交換・意見交換を行い、メンバーのコンサルサービス開発に努めています。
その中で、メンバー持ち回りの「ミニレクチャー」では、時期に適したテーマや各自のコンサルテーマをレクチャーし、その後の質疑応答でコンサルサービスのレベルアップを図っています。そして、ミニレクチャーのダイジェスト版をコラム「ものづくり経営革新への道」として連載しています。

今月の担当は遠山純夫で、第73回のテーマは「再生可能エネルギー設備のリサイクル」です。

地球温暖化防止の切り札として太陽光発電や風力発電が積極的に導入されはじめて20年が経過しようとしています。そろそろ初期に導入した再生可能エネルギー設備の寿命による廃棄や更新が始まっており、2030年頃からは大量廃棄時代を迎えようとしています。再生可能エネルギー設備の廃棄の実情とリサイクル課題を紹介します。

……以下、詳細の内容はこちらから。

「税理」令和5年7月号「ジョブ・クラフティングで働きがい改革」のご案内

令和5年の12か月連載「これで万全!働きがい改革・虎の巻」の7月号「ジョブ・クラフティングで働きがい改革」をご案内いたします。

企業は自律型人材を必要とする一方で、従業員は仕事にやりがいを求めます。
やりがいがあれば、それが生産性の向上に繋がります。
従業員が自律的に生産性を上げる方法の一つにジョブ・クラフティングがあります。
ジョブ・クラフティングの導入に伴い働きがいが生まれ、仕事の生産性が向上します。
生産性向上により、退職要因の一つである仕事の忙しさが改善されます。
本稿を参考にしていただき、人材の定着に繋げましょう。

掲載項目は、下記の通りです。掲載誌は、株式会社ぎょうせい発行の税理士向けの月刊専門誌「税理」7月号(日本税理士会連合会監修)です。
(執筆者 経営承継事業部 中小企業診断士 平出 重浩)

内容要旨

  1. ジョブ・クラフティングとは
  2. ジョブ・クラフティング注目の背景
  3. ジョブ・クラフティングの3つの視点
  4. ジョブ・クラフティングとワークエンゲージメント
  5. ジョブ・クラフティングの効果
  6. ジョブ・クラフティング導入のポイント
  7. ジョブ・クラフティング導入の手順メンバーシップ型雇用とは

詳細は画像をクリックしてください。

「税理」令和5年7月号

コラム連載 ものづくり経営革新への道「水害に備えて事業継続力強化計画を策定しましょう」のご案内

ものづくり事業部では毎月第3土曜日の定例会で、情報交換・意見交換を行い、メンバーのコンサルサービス開発に努めています。
その中で、メンバー持ち回りの「ミニレクチャー」では、時期に適したテーマや各自のコンサルテーマをレクチャーし、その後の質疑応答でコンサルサービスのレベルアップを図っています。そして、ミニレクチャーのダイジェスト版をコラム「ものづくり経営革新への道」として連載しています。

今月の担当は小原秀一で、第72回のテーマは「水害に備えて事業継続力強化計画を策定しましょう」です。

日本では例年、7月~10月にかけて大雨・台風による水害が多く報告されています。
大雨・台風では、川の氾濫や土石流、がけ崩れ、地滑りなどが発生しやすく、甚大な被害をもたらす危険性があります。
本稿では、水害に備えて、ハザードマップの確認と事業継続力強化計画の策定について記載します。

……以下、詳細の内容はこちらから。

「税理」令和5年6月号「家族主義経営のメリットと限界」のご案内

令和5年の12か月連載「これで万全!働きがい改革・虎の巻」の6月号「家族主義経営のメリットと限界」をご案内いたします。

地方の独立企業で、買収に値する企業と確認できるか否かは、事業内容が地域に欠かせないものなのか、従業員が働きがいを持って仕事に従事しているか否かが、重要なポイントです。
「盛和塾」を主宰し、日本航空の再建を果たした故稲盛和夫氏は、京セラの創業者として高名です。
京セラの経営理念は「全従業員の物心両面の幸福を追求すると同時に、人類、社会の進歩発展に貢献すること」です。
まさに家族主義経営で創業し1959年から家族主義経営を経営の原点とすることで、従業員の働きがいを求め、実現しています。

日本の国柄に合った、目標とすべき家族主義経営は、利益を優先するのではなく、社員を家族のように信頼し大切にしたうえで、公明正大に利益を追求する経営です。

掲載項目は、下記の通りです。掲載誌は、株式会社ぎょうせい発行の税理士向けの月刊専門誌「税理」6月号(日本税理士会連合会監修)です。

(執筆者 経営承継事業部 中小企業診断士 野﨑 芳信)

内容要旨

  1. 家族主義経営とは
  2. 「日本の経営」はアジアのビジネスモデルにできるか
  3. 家族主義経営を標榜する各社と実際のデメリット
    1. 出光興産
    2. サントリー
    3. 京セラ
  4. 家族主義経営の方向と働きがい

詳細は画像をクリックしてください。

「税理」令和5年6月号

「税理」令和5年5月号「ジョブ型雇用で働きがい改革」のご案内

令和5年の12か月連載「これで万全!働きがい改革・虎の巻」の5月号「ジョブ型雇用で働きがい改革」をご案内いたします。

日本のグローバル化は、製品のグローバル競走の段階から労務慣行のグローバル競争時代に突入しました。優秀な人材の越境争奪戦の時代です。
テレワークの普及で越境勤務が可能となり、雇用慣行のグローバル化を促進しています。
優秀な人材の争奪戦に打ち勝ち、人材の海外流出防止の為にも、大手企業やグローバル企業を中心にジョブ型雇用制度の導入が浸透し始めています。
ジョブ型雇用制度の導入は、ほころびはじめたメンバーシップ型雇用制度での、「日本一人負け」の働きがい喪失への対応策でもあります。

掲載項目は、下記の通りです。掲載誌は、株式会社ぎょうせい発行の税理士向けの月刊専門誌「税理」5月号(日本税理士会連合会監修)です。
(執筆者 経営承継事業部 中小企業診断士 長谷川 勇)

内容要旨

  1. メンバーシップ型雇用とは
  2. メンバーシップ型雇用のメリット・ディメリット・限界
  3. ジョブ型雇用とは
  4. ジョブ型雇用のメリット・ディメリット
  5. メンバーシップ型雇用からジョブ型雇用への移行
  6. 各社各様のジョブ型雇用の導入事例
  7. 人材版伊藤レポート2.0策定の背景・狙い
  8. 人材版伊藤レポート2.0策定の概要
  9. ジョブ型雇用制度で人的資本経営を実現する
  10. 働きがいを感じない従業員の意識改革をする

詳細は画像をクリックしてください。

「税理」令和5年5月号

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