昭和31年(令和元年)の12か月連載「これで万全!企業再生・虎の巻」の11月号「企業再生の事業計画書作成」をご案内します。
掲載項目は下記のとおりです。掲載誌は、株式会社ぎょうせい発行の税理士向けの月刊専門誌「税理」11月号(日本税理士会連合会監修)です。
今回は、今後の事業再生に向けての事業計画についてまとめました。
(執筆者 経営承継事業部 中小企業診断士 青木 仁志)
1.後継者がプロジェクトリーダーになる
2.クロスファンクショナルチームで縦割りを排除する
3.外部コンサルタント参加で過去のしがらみから自由になる
4.新しいビジネスモデルを構築する
5.新経営理念を基軸にする
6.実行可能な事業計画にする
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