税理士向け専門月刊誌「税理」（ぎょうせい刊）では、実務向けの連載として、｢利益計画」が長きに亘り連載されております。
取り上げられる業種は、製造業から卸売業・小売業そしてサービス業とバラエティに富んでおり、関連する業界データも豊富で、読み物としても面白く、読者である税理士の先生からの反響も良いと聞いております。
今回は、最近街なかでよく見かける「マッサージ業」を取り上げました。 １．業界の概要 ・マッサージ業とは ・主なマッサージの種類 ・需要動向 ・マッサージ業の市場規模 ・整骨院のマッサージ ・訪問マッサージの需要が拡大 ・主要業者の動向 ２．モデル店Ａ社の概要と問題点 ・競争力の低下 ・利益率の低下 ・サービス品質のトラブル ・ベテラン人材の不足 ３．問題点の改善策 ・ストアコンセプトの確立 ・ホームページの活用 ・稼働率の向上 ・リピーター強化策 ・人材育成 ４．改善後の利益計画
詳細は、「税理」平成25年2月号を参照下さい。 mado201302
平成24年5月から6回に亘り、東京都製本組合様の機関誌｢製本界｣に連載した「経営承継は経営革新の好機」を公開します。
外からは「電子出版」という黒船が来襲し、内からは｢経営者の高齢化・後継者難｣というどこの業界でもかかえる難問題に直面している｢製本業界｣にフォーカスして、経営承継こそが経営革新のチャンスであることを訴求しています。
内容は、
の計6回です。
２回目の今月は、テーマ｢経営承継は長期計画が成功のカギ｣を紹介します。
詳細は、下記の｢製本界｣平成24年度7月号をご覧ください。
税理士向け専門月刊誌「税理」（ぎょうせい刊）では、実務向けの連載として、｢利益計画」が長きに亘り連載されております。
取り上げられる業種は、製造業から卸売業・小売業そしてサービス業とバラエティに富んでおり、関連する業界データも豊富で、読み物としても面白く、読者である税理士の先生からの反響も良いと聞いております。
今回は、最近になって住宅地の空き地や都心部のビルの一角などに看板がよく見られる、｢レンタルスペース業」を取り上げました。 １．業界の概要 ・レンタルスペース業とは ・レンタルスペースの市場規模 ・主要業者の動向 ２．モデル店Ａ社の概要と問題点 ・成長の鈍化 ・利用者ニーズへの対応不足 ・利用者の滞納・行方不明 ・熟練した人材の不足 ３．問題点の改善策 ・競争優位性の確立 ・利便性の向上・安全性の確保 ・契約時の面談 ・サービスマニュアルの作成 ４．改善後の利益計画
詳細は、「税理」平成24年5月号を参照下さい。 mado1205
20000人 VS 500人！天下の豊臣軍にケンカを売った、でくのぼうがいた。
2012年に公開された映画「のぼうの城」のキャッチコピーである。
「のぼうの城」は、行田市にあった忍城（おしじょう）の史実をもとに小説・映画化されたものである。
天正18年(1590)年、豊臣秀吉は小田原征伐に乗り出した。北条氏の拠点である小田原城のほか、支城である山中城、韮山城、下田城、松井田城、岩槻城、鉢形城、忍城、八王子城を圧倒的な軍勢で攻めた。忍城については、秀吉方の武将、石田三成によって攻められることになった。
忍城は、北は利根川、南は荒川にはさまれた扇状地にあり、小さな川が乱流するとともに、伏流水が寄り集まって広大な沼地となっていた。
石田三成は23000余りの兵力で忍城を囲み、攻撃を開始したが、同城に通じる道は狭く、その左右は水田、しかも至る所に沼沢があり、進みかねた攻撃軍は城内から狙い撃ちされ、隊が乱すところを、打って出た城兵に撃退された。攻めあぐねた石田三成は、城を守る水を逆手にとって水攻めすることにした。
周辺村落から人夫を募り、昼は永楽銭60文と米一升、夜は永楽銭100文と米一升を支給して、突貫作業でわずか5日で土塁を築造させた。総延長14キロメートルにも及ぶ長大なものである。その一部は石田堤と称されて現存している。
さっそく利根川・荒川の水を堤内に引き込んだが、城兵を苦しめるほどの効果を上げるには至らず、数日後には暴風雨のため堤が決壊し、三成軍に水死者を多数出し水攻めは失敗に終わった。
小田原城が落城した後も持ちこたえたのは忍城だけだったが、小田原城中にあった忍城主の成田氏長が豊臣秀吉の勧めに応じて内応し書を忍城に送ったことで、ようやく開城して引き渡された。
石田軍の圧倒的な軍勢に対抗して忍城を守り切った城代、成田長親がでくのぼうだったかどうか、史実では明らかになっていない。しかし、地の利（強み）を生かし、民衆や家臣の力を結集させなければ、圧倒的な軍勢の前に守りきることはできなかったはずである。このことは現代の中小企業経営にも通じる。強みをしっかりと認識し、社員の力を結集させれば大手資本の進出にも負けない。
多勢に無勢でも屈せず奮闘する武蔵武士の姿を見ているだけでも、楽しめる映画となっている。是非一度ご覧ください。
金融円滑化法の平成25年3月の失効に備えて、中小企業支援機関は対応に追われています。中小企業を顧問先に持つ中小企業診断士や税理士も、顧問先の支援要請に応える必要に迫られています。
税理士向け専門月刊誌「税理」12月号で、金融円滑化法期限到来に備えての「中小企業の再生戦略と税理士のサポート」の特集が組まれ、「売上増強のためのマーケティング戦略」（高橋 利忠）と、「金融円滑化法の期限到来で中小企業はどうなる」（長谷川 勇）のテーマで、経営承継事業部の2人が執筆に加わりました。
その他のテーマとしては「再生企業の現状把握と分析」、「経営改善計画の類型とその作成方法」、「コスト削減策の立案とその実行」、「財務リストラの実行と新たな資金調達戦略」、「第二会社方式を活用した事業再生」などが集録されています。
詳細は、雑誌「税理」12月号を参照下さい。
