経営承継事業部

月別アーカイブ:2023年 10月

「税理」令和5年10月号 利益計画 「工業用ゴム製品卸売業のモデル利益計画」のご案内

税理士向け専門月刊誌「税理」(ぎょうせい刊)では、実務向けの連載として、「利益計画」が長きに亘り連載されております。
取り上げられる業種は、製造業から卸売業・小売業そしてサービス業と多岐に渡り、業界動向の把握や経営計画策定のポイントを示しており、読者である税理士の先生からの好評を得ているとのことです。

今回取り上げるテーマは、「工業用ゴム製品卸売業」です。工業用ゴム製品卸売業は、ベルト、ホース、ゴム板、シートなどの工業用ゴム製品を、ゴム製品メーカーから調達し、電気器具、建設機械、建築、医療・ヘルスケア業界など、様々な産業分野に機能部品として販売する役割を担っています。工業用ゴム製品卸売業は、顧客から求められる機能やサイズ、形状などの製品仕様を、多数の製品群の中から最適な製品を選択し、調達・販売する物流・金融機能なども果たしています。

Ⅰ 工業用ゴム製品卸売業の概要
1.業界の概要
2.市場規模と動向
Ⅱ モデル企業A社の概要
1.A社の概要と沿革
2.A社の環境分析
3.経営改善計画
4.A社の利益計画
(執筆者:経営承継事業部 中小企業診断士 長谷川 勇)

詳細は以下をクリックしてください。

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「税理」10月号の働きがい改革・虎の巻「クレド経営」のご案内

令和5年の12か月連載「これで万全!働きがい改革・虎の巻」の10月号「クレド経営」をご案内いたします。

経営理念やビジョンを作成しているかもしれませんが、一般的には従業員に浸透できていない企業が多いです。従業員の働きがいを上げ離職率を下げる取組の一つにクレドがあります。

クレドとは、信条や約束を意味するラテン語起源の言葉で、企業の行動指針や価値観、ミッションのことです。それを纏めてカードサイズにしたものをクレドあるいはクレドカードと呼びます。クレドは、日頃の業務で判断に迷った時に「立ち返る」身近なものです

企業理念は抽象的である場合が多いため、その企業理念を達成するために従業員が実際にとるべき行動を具体的かつ明確に示したものがクレドです。

クレド導入に伴い、エンゲージメント向上、ミッションの明示、主体性向上による従業員の働きがいを高める効果が見込めます。

しかしながら、クレドを作ったらエンゲージメントが高まるわけではなく、事情はその会社ごとに異なるため、自社に合った導入を図り、働きがい向上に繋げましょう。

掲載項目は、下記の通りです。掲載誌は、株式会社ぎょうせい発行の税理士向けの月刊専門誌「税理」10月号(日本税理士会連合会監修)です。
(執筆者 経営承継事業部 中小企業診断士 平出 重浩)

内容要旨

  1. クレド経営とは
  2. クレドで働きがい向上
  3. クレド導入の効果
  4. クレド導入のポイント
  5. クレド作成
  6. クレド導入のステップ

詳細は画像をクリック

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センチメンタルジャーニー(7)「頭のリズム体操」

  

神戸勤務時代、レコード店にレジスターを販売した営業の紹介で、10%割引でレコードを購入できた。LP盤2000円の時代、毎月給料日にレコード店を訪問し、クラシック音楽のLP2枚を購入した。月々4000円の出費は新入社員の給料としては大きな出費であったが、徐々に手持ちのレコードが増えるのが楽しみでもあった。

神戸時代は、会社から三宮駅に帰る途中に神戸会館があり、当時流行の「労音」に加入して、朝比奈隆指揮の大阪フィルのクラシック音楽を楽しんでいた。と言うより、仕事帰りの疲れた神経を、心地よい音色が睡眠を誘い、終了の拍手で目を覚ますことも多かったように記憶している。

その後、福岡転勤となり演奏会場とは縁が遠きなり、魚のおいしい福岡では会社の同僚との夜の酒を楽しむ機会が多かった。飲み代が安くおいしく魚を満喫した。普段の給料に加えて転勤手当てが加わり、お金に余裕があった。会社の同僚に加えて、学生時代の山歩きの友人との再会、米軍基地のアメリカ人の友人との交友など、人生を最も楽しんだ時代で、レコードを楽しむ機会が少なくなった。

東京転勤・定年退職・コンサルタント生活と多忙な生活で、クラシック音楽と縁が遠い生活が続いたが、最近はユーチューブが身近になり、クラシック音楽を楽しませてくれるようになった。昔懐かしいリズミカルなピアノ曲、抒情的なバイオリン曲は、疲れた頭を休ませてくれる頭のリズム体操である。楽しみの復活である。

事業部紹介

経営承継事業部は、円滑な経営承継を実現するための、コンサルティング・セミナー・執筆研究を実践する経営コンサルタントのグループです。
経営承継、円滑な経営承継を実現するための経営革新、後継者に選ばれる企業にするための企業再生などの一体的商品開発により、クライアント満足を優先させることを基本方針として貫いています。

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