令和5年の12か月連載「これで万全！働きがい改革・虎の巻」の7月号「ジョブ・クラフティングで働きがい改革」をご案内いたします。

企業は自律型人材を必要とする一方で、従業員は仕事にやりがいを求めます。

やりがいがあれば、それが生産性の向上に繋がります。

従業員が自律的に生産性を上げる方法の一つにジョブ・クラフティングがあります。

ジョブ・クラフティングの導入に伴い働きがいが生まれ、仕事の生産性が向上します。

生産性向上により、退職要因の一つである仕事の忙しさが改善されます。

本稿を参考にしていただき、人材の定着に繋げましょう。

掲載項目は、下記の通りです。掲載誌は、株式会社ぎょうせい発行の税理士向けの月刊専門誌「税理」７月号（日本税理士会連合会監修）です。
（執筆者　経営承継事業部　中小企業診断士　平出　重浩）

内容要旨

1. ジョブ・クラフティングとは
2. ジョブ・クラフティング注目の背景
3. ジョブ・クラフティングの3つの視点
4. ジョブ・クラフティングとワークエンゲージメント
5. ジョブ・クラフティングの効果
6. ジョブ・クラフティング導入のポイント
7. ジョブ・クラフティング導入の手順

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令和5年の12か月連載「これで万全！働きがい改革・虎の巻」の6月号「家族主義経営のメリットと限界」をご案内いたします。
地方の独立企業で、買収に値する企業と確認できるか否かは、事業内容が地域に欠かせないものなのか、従業員が働きがいを持って仕事に従事しているか否かが、重要なポイントです。「盛和塾」を主宰し、日本航空の再建を果たした故稲盛和夫氏は、京セラの創業者として高名です。京セラの経営理念は「全従業員の物心両面の幸福を追求すると同時に、人類、社会の進歩発展に貢献すること」です。まさに家族主義経営で創業し1959年から家族主義経営を経営の原点とすることで、従業員の働きがいを求め、実現しています。
日本の国柄に合った、目標とすべき家族主義経営は、利益を優先するのではなく、社員を家族のように信頼し大切にしたうえで、公明正大に利益を追求する経営です。
掲載項目は、下記の通りです。掲載誌は、株式会社ぎょうせい発行の税理士向けの月刊専門誌「税理」6月号（日本税理士会連合会監修）です。
（執筆者　経営承継事業部　中小企業診断士　野崎　芳信）

＜内容要旨＞
１.家族主義経営とは
２.「日本の経営」はアジアのビジネスモデルにできるか
３.家族主義経営を標榜する各社と実際のデメリット
出光興産
サントリー
京セラ
４. 家族主義経営の方向と働きがい

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令和5年の12か月連載「これで万全！働きがい改革・虎の巻」の5月号「ジョブ型雇用で働きがい改革」をご案内いたします。
日本のグローバル化は、製品のグローバル競走の段階から労務慣行のグローバル競争時代に突入しました。優秀な人材の越境争奪戦の時代です。テレワークの普及で越境勤務が可能となり、雇用慣行のグローバル化を促進しています。優秀な人材の争奪戦に打ち勝ち、人材の海外流出防止の為にも、大手企業やグローバル企業を中心にジョブ型雇用制度の導入が浸透し始めています。ジョブ型雇用制度の導入は、ほころびはじめたメンバーシップ型雇用制度での、「日本一人負け」の働きがい喪失への対応策でもあります。
掲載項目は、下記の通りです。掲載誌は、株式会社ぎょうせい発行の税理士向けの月刊専門誌「税理」5月号（日本税理士会連合会監修）です。
（執筆者　経営承継事業部　中小企業診断士　長谷川　勇）

＜内容要旨＞
１.　メンバーシップ型雇用とは
２.　メンバーシップ型雇用のメリット・ディメリット・限界
３.　 ジョブ型雇用とは
４.　 ジョブ型雇用のメリット・ディメリット
5.　 メンバーシップ型雇用からジョブ型雇用への移行
6.　 各社各様のジョブ型雇用の導入事例
7.　 人材版伊藤レポート2.0策定の背景・狙い
８.　 人材版伊藤レポート2.0策定の概要
９.　 ジョブ型雇用制度で人的資本経営を実現する
10.　 働きがいを感じない従業員の意識改革をする

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令和5年の12か月連載「これで万全！働きがい改革・虎の巻」の5月号「ジョブ型雇用とメンバーシップ型雇用」をご案内いたします。
本連載は、株式会社ぎょうせい社発行の税理士向け月刊専門誌「税理」5月号（日本税理士会連合会監修）に掲載されています。

バブル崩壊の1990年代から続く「失われた30年」には、雇用調整による会社への信頼の崩壊、部下なし管理職に代表されるポスト不足による働きがいの喪失などにみられる年功序列・終身雇用の日本型雇用システムの限界が見られます。企業主導のジョブ・ローテーションによる受身のキャリア形成では専門家不足となり、グローバル企業に対抗できないことは明らかです。現状を打破する手段として、ジョブ型雇用への転換が注目されています。

内容要旨
Ⅰ　メンバーシップ型雇用のメリット・デメリット
1.メンバーシップ型雇用とは
2.メンバーシップ型雇用のメリット
3.メンバーシップ型雇用のデメリット
4.メンバーシップ型雇用の限界
Ⅱ　ジョブ型雇用のメリット・デメリット
1.ジョブ型雇用とは
2.ジョブ型雇用のメリット
3.ジョブ型雇用のデメリット
4.メンバーシップ型からジョブ型雇用への移行
5.各社各様のジョブ型雇用の導入事例
Ⅲ　人的資本経営・人材版伊藤レポート2.0を実現するジョブ型雇用
1.人材版伊藤レポート2.0策定の背景
2.人材版伊藤レポート2.0の狙い
3.人材版伊藤レポート2.0の概要
Ⅳ　ジョブ型雇用制度で人的資本経営を実現する
Ⅴ　働きがいを感じない従業員の意識改革をする

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令和5年の12か月連載「これで万全！働きがい改革・虎の巻」の４月号「エンゲージメント経営」をご案内いたします。

日本企業は、一般的に従業員にとっては処遇が良い「働きやすい」会社と思われています。しかしながら、世界的には日本企業はエンゲージメントが低い社員が多いという結果となっており、「働きがい」が低い状況にあります。本号は従業員の「働きがい」という観点からエンゲージメントについてご説明します。

昨年開催のワールドカップサッカー大会で、日本代表は個の力で差がある強国2カ国に勝利する結果を残しました。チームプレーと団結による組織でのパフォーマンスの現れとも言えます。個人と組織の関係で言い換えれば、エンゲージメントを高めることで生産性を高めることも可能ということだと思います。

エンゲージメント経営にはプロジェクトのように終着点はありません。社員が意欲的に働くことができる組織、優秀な人材を定着させることができる組織に改善していきましょう。

掲載項目は、下記の通りです。掲載誌は、株式会社ぎょうせい発行の税理士向けの月刊専門誌「税理」４月号（日本税理士会連合会監修）です。
（執筆者　経営承継事業部　中小企業診断士　平出　重浩）

内容要旨

1. 日本企業のやる気がない社員
2. エンゲージメント経営とは
3. 働きがいと従業員エンゲージメント
4. エンゲージメント経営のメリット
5. エンゲージメント向上のステップ

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