経営承継事業部

神社仏閣巡りの楽しさ④

昨年、札幌市の円山公園に隣接した北海道神宮に行ってきました。

北海道鎮守としての格式があり、伊勢神宮と同じ派手さはなく、伝統を感じる「神明造り」の拝殿は風格の高さを感じる次第です。木々も多い広い境内を歩いていると不思議と清々しい気持ちになってきます。これがパワースポットなのでしょうか。

ぶらぶら散策していると、“さざれ石”を発見しました。君が代の歌詞にある“さざれ石”という言葉は知っていました

が、案内板の解説で「さざれ石の巌となりて」の意味を理解しました。長い年月の積み重ねを示す比喩表現だったのですね。

広い敷地には「開拓神社」という境内社があります。北海道の開拓に尽力された方々を祀っている社のようです。案内板に開拓の功績者の名前が掲載されており、その中には北前船で有名な海鮮問屋“高田屋嘉兵衛”の名前も載っていました。“先人のご功績を忘れることなく、開拓の精神を受け継いでいく”という内容の言葉が記載されており、心が打たれます。

札幌に行かれる際には、是非訪ねてみていただければと思います。

 

タクシー業のモデル利益計画

税理士向け専門月刊誌「税理」(ぎょうせい刊)では、実務向けの連載として、「利益計画」が長きに亘り連載されております。

取り上げられる業種は、製造業から卸売業・小売業そしてサービス業と多岐に渡り、業界動向の把握や経営計画策定のポイントを示しており、読者である税理士の先生からの好評を得ているとのことです。

今回は、環境の変化が激しい「タクシー業」を採り上げました。(執筆者:中小企業診断士 長谷川 勇)

内容は以下の通りです。
1・業界の概要
2・モデル企業の概要
3・現状分析
4・問題点の改善策
5・改善後の利益計画

 詳細は↓をクリックして下さい。
https://ss-net.com/succession/files/rieki1912s.pdf

「税理」12月号 企業再生・虎の巻「事業計画の進捗管理で企業再生」のご案内

昭和31年(令和元年)の12か月連載「これで万全!企業再生・虎の巻」の12月号「事業計画の進捗管理で企業再生」をご案内します。

掲載項目は下記のとおりです。掲載誌は、株式会社ぎょうせい発行の税理士向けの月刊専門誌「税理」12月号(日本税理士会連合会監修)です。

今回は、今後の事業再生に向けての事業計画についてまとめました。

(執筆者 経営承継事業部 中小企業診断士 長谷川 勇)

1.後継者が進捗管理の責任者
2.実行計画は事業計画の締めくくり
3.ビジネスプロセス単位の実行計画
4.実行計画は詳細に作成する
5.小さな成功を積み重ねる
6.一発逆転は厳禁
7.KPIで改善を見える化する
9.環境変化に対応して計画を変更する
10.経営理念を計画変更の基軸にする
11.連載を振り返って

詳細は↓をクリックしてください

https://ss-net.com/succession/files/saisei1912s.pdf

トラック運送業のモデル利益計画

税理士向け専門月刊誌「税理」(ぎょうせい刊)では、実務向けの連載として、「利益計画」が長きに亘り連載されております。

取り上げられる業種は、製造業から卸売業・小売業そしてサービス業と多岐に渡り、業界動向の把握や経営計画策定のポイントを示しており、読者である税理士の先生からの好評を得ているとのことです。

今回は、環境の変化が激しい「トラック運送業」を採り上げました。(執筆者:中小企業診断士 長谷川 勇)

内容は以下の通りです。
1・業界の概要
2・モデル店A店の概要
3・SWOT分析
4・問題点の改善策
5・改善後の利益計画

 詳細は↓をクリックして下さい。
https://ss-net.com/succession/files/rieki1911s.pdf

おしぼりレンタル業のモデル利益計画

税理士向け専門月刊誌「税理」(ぎょうせい刊)では、実務向けの連載として、「利益計画」が長きに亘り連載されております。

取り上げられる業種は、製造業から卸売業・小売業そしてサービス業と多岐に渡り、業界動向の把握や経営計画策定のポイントを示しており、読者である税理士の先生からの好評を得ているとのことです。

今回は、環境の変化が激しい「おしぼりレンタル業」を採り上げました。(執筆者:中小企業診断士 青木 仁志)

内容は以下の通りです。
1・業界の概要
2・モデル企業の概要
3・利益計画の問題点
4・問題点の改善策
5・改善後の利益計画

 詳細は↓をクリックして下さい。

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事業部紹介

経営承継事業部は、円滑な経営承継を実現するための、コンサルティング・セミナー・執筆研究を実践する経営コンサルタントのグループです。
経営承継、円滑な経営承継を実現するための経営革新、後継者に選ばれる企業にするための企業再生などの一体的商品開発により、クライアント満足を優先させることを基本方針として貫いています。

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