経営承継事業部

「税理」7月号 企業再生・虎の巻「オーナー取引の実態把握」のご案内

  平成31年の12か月連載「これで万全!企業再生・虎の巻」の7月号「オーナー取引の実態把握」をご案内します。

 企業の本来の収益力やB/S の実態を後継者が理解することが円滑に業承継を進める上でも重要となります。本号では、オーナー(含む親族)と企業,関連企業との取引状況を明確化・可視化することで,企業の実態を把握し,取引関係を正常化することが重要です。

 掲載項目は下記のとおりです。掲載誌は、株式会社ぎょうせい発行の税理士向けの月刊専門誌「税理」7月号(日本税理士会連合会監修)です。
(執筆者 経営承継事業部 中小企業診断士 三嶋 弘幸)

1.オーナー取引俯瞰図
2.グループ間取引の実態把握
3.取引の適正化
4.適正化・見直しの切り口

詳細は↓をクリックしてください

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「税理」6月号 企業再生・虎の巻「遊休資産調査で経営資源を捻出」のご案内

平成31年の12か月連載「これで万全!企業再生・虎の巻」の6月号「遊休資産調査で経営資源を捻出」をご案内します。

 自社の現状を的確に把握し、課題・問題点を洗い出し、今後の方向性について学んできました。今月号から、企業再生の具体的な手順について考えていきます。第一回目は、モノを中心に経営資源の棚卸しから入ります。遊休資産のありかの調査、遊休資産の売却現金化、稼働率調査、財務内容・収支の改善を進めます。結果として、事業再生の事業計画に進むことが可能になります。

 掲載項目は下記のとおりです。掲載誌は、株式会社ぎょうせい発行の税理士向けの月刊専門誌「税理」6月号(日本税理士会連合会監修)です。
(執筆者 経営承継事業部 中小企業診断士 野崎 芳信)

1.遊休資産調査
2.遊休資産の売却
3.稼働率調査
4.遊休資産整理を実行する
5.遊休資産売却の意義

詳細は↓をご覧ください。
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神社仏閣巡りの楽しさ③

    京都駅に近い「東寺」のパワースポットを二つご紹介したいと思います。

 世界遺産にも登録されている東寺は、「立体曼荼羅」や「五重塔」で有名ですが、隠れパワースポットがあります。それは、「損傷陀羅尼の碑」で、通称「亀石」と呼ばれています。この亀を撫でてから自分の悪い部分を撫でると病気が治るという万病平癒のご利益があるようです。この「亀石」は一つかと思っていましたが、境内をぶらぶら散策していたところ、もう一つ発見しましまた。こちらは比較的新しいもののようですが、ご利益はあるのでしょか?

 

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 二つ目のパワースポットは、「損傷陀羅尼の碑」の近くにある「天降石」です。この石は、別名「撫で石」とも呼ばれており、「亀石」同様に、「石を撫でた手で体の悪い部分を撫でると治る」といわれています。

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  京都に行かれる際には、是非訪ねてみていただければと思います。

「税理」5月号 企業再生・虎の巻「事業別損益で収益構造を把握する」のご案内

  平成31年の12か月連載「これで万全!企業再生・虎の巻」の5月号「事業別損益で収益構造を把握する」をご案内します。

 自社の現状を的確に把握し、課題・問題点を洗い出し、今後の方向性を明確にし、対策を講じていく必要があります。今月号では、損益状況について、事業別損益に細分化し、収益構造をより詳細に把握し、今後の事業改善の方向性について考えてみます。

 掲載項目は下記のとおりです。掲載誌は、株式会社ぎょうせい発行の税理士向けの月刊専門誌「税理」5月号(日本税理士会連合会監修)です。
(執筆者 経営承継事業部 中小企業診断士 三嶋 弘幸)

1.収益管理単位での収益構造の把握
2.現状の要因分析
3.事業の見直しの検討
4.今後の方向性

詳細は↓をご覧ください。

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「税理」4月号の企業再生・虎の巻「連続損益計算書で経営の推移を把握」のご案内

平成31年の12か月連載「これで万全!企業再生・虎の巻」の4月号「連続損益計算書で経営の推移を把握」をご案内します。

業績立て直しのためには経費削減だけでなく、もっと抜本的な対策が必要です。今月号では、連続損益計算書に焦点をあてて考えました。

掲載項目は下記のとおりです。掲載誌は、株式会社ぎょうせい発行の税理士向けの月刊専門誌「税理」4月号(日本税理士会連合会監修)です。
(執筆者 経営承継事業部 中小企業診断士 青木 仁志)

1.10年連続損益計算書
2.リーマンショック
3.業界のエポック
4.社内の要因
5.窮境原因の把握

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事業部紹介

経営承継事業部は、円滑な経営承継を実現するための、コンサルティング・セミナー・執筆研究を実践する経営コンサルタントのグループです。
経営承継、円滑な経営承継を実現するための経営革新、後継者に選ばれる企業にするための企業再生などの一体的商品開発により、クライアント満足を優先させることを基本方針として貫いています。

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