令和4年の12か月連載「これで万全！ポストコロナ経営・虎の巻」の12月号「経営計画の共有が新事業成功のカギ」をご案内いたします。

コロナ禍で、情報システムの遅れが顕在化し、テレワークの導入で人事システムの刷新が求められています。人材投資によりリスキリングを積極化しますが、対応できない人材の処遇など問題は山積です。パラダイム転換を図り、ステークホルダーとの人心を再統合するためにも、経営陣の下で経営計画を策定する必要があります。

掲載項目は、下記の通りです。掲載誌は、株式会社ぎょうせい発行の税理士向けの月刊専門誌「税理」12月号（日本税理士会連合会監修）です。
（執筆者　経営承継事業部　中小企業診断士　長谷川　勇）

内容要旨
１.　経営理念の再認識
２.　経営戦略は経営理念と軌を一にする
３.　経営計画は経営戦略を現実化する
４.　経営者はグランドデザインを構想する
5.　管理者は自部門の役割を明確にする
6.　従業員は従業員の視点で行動計画をブラッシュアップする
7.　経営計画をリーダーシップ確立の機会にする
７-１　後継者
７-２　経営幹部
７-３　新事業責任者
７-４　従業員
8.　他社の成功事例・失敗事例に学ぶ
9.　経営計画成功の条件
９-１　ステークホルダー資本主義の理解・実践
９-２　経営計画は毎期更新する
10．彼を知り、己を知れば、百戦危うからず

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令和4年の12か月連載「これで万全！ポストコロナ経営・虎の巻」の11月号「企業発展の経営計画（具体策）」をご案内いたします。

コロナ禍のような環境激変時でも、経営計画の存在が、変化への迅速な対応を可能にしたことが明らかになりました。ポストコロナの持続的な経営にあたっては、既存事業に加え、次世代市場に向けた、次世代ビジネスモデル構築が欠かせません。それを経営計画に仕上げておくことが必要です。今回は、企業が企業発展の経営計画を作り上げる具体的な手順を示していきます。

掲載項目は、下記の通りです。掲載誌は、株式会社ぎょうせい発行の税理士向けの月刊専門誌「税理」11月号（日本税理士会連合会監修）です。
（執筆者　経営承継事業部　中小企業診断士　野﨑　芳信）

内容要旨

1. 現状分析
2. 成長分析
3. 新事業の方向性（ここからは新事業について検討します）
4. 事業計画作成とフォロー

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令和4年の12か月連載「これで万全！ポストコロナ経営・虎の巻」の10月号「事業再構築の経営計画」をご案内いたします。

コロナ感染症の発生に伴い、業種ごとの業績推移については、かなりの差が出ています。

テレワークやリモート会議の浸透、非接触ビジネスの台頭などビジネスモデルは変化しています。ポストコロナの消費需要復活に対しどう戦略をたてるのか意識を変える必要があります。

既存の事業だけに頼るのではなく、ニーズの変化を察知して事業の再構築を検討し実行することが業績を左右する重要なポイントとなってきています。

競争戦略再構築のチャンスととらえて事業構造を再構築すべきです。

掲載項目は、下記の通りです。掲載誌は、株式会社ぎょうせい発行の税理士向けの月刊専門誌「税理」10月号（日本税理士会連合会監修）です。
（執筆者　経営承継事業部　中小企業診断士　平出　重浩）

内容要旨

1. 事業再構築の必要性
2. 事業再構築とは
3. 事業再構築検討手順
4. 資金計画
5. 補助金

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令和4年の12か月連載「これで万全！ポストコロナ経営・虎の巻」の9月号「ポストコロナはDXで生産性向上」をご案内いたします。

コロナ禍により、DXへの取り組みが加速化し、商工会議所・商工会を中心に中小企業での取り組みも開始しています。
DXは、生産性向上を図る考え方（ツール）です。大企業での取り組みの全容を把握し、中小企業として、どう対応していくかを早めに検討していくことが肝要です。常に「何を目的に使うのか」という視点を忘れてはいけません。

掲載項目は、下記の通りです。掲載誌は、株式会社ぎょうせい発行の税理士向けの月刊専門誌「税理」9月号（日本税理士会連合会監修）です。
（執筆者　経営承継事業部　中小企業診断士　野﨑　芳信）

内容要旨
1.DXの定義
2.建設業の課題・解決方法に伴うDX
3.建設業界のDXツール
4.コロナ禍への短期的な対応
5.コロナ禍で急伸した技術
6.ヒトを大切にする経営で進んだDX
7.中小企業のDXの端緒
8.ポストコロナの長期的経営計画

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令和4年の12か月連載「これで万全！ポストコロナ経営・虎の巻」の8月号「ポストコロナのテレワーク」をご案内いたします。

現在分岐点にさしかかっているテレワークですが、SDGsやCSRを代表とする「人を幸せにする経営」が求められている中、ポストコロナでも「幸せな働き方」をするために必要不可欠です。

業種・職種は多種多様で、課題もあるテレワークですが、導入に伴うメリットはそれを補って余りあるものがあります。テレワーク導入の再整備に際し自社の課題に向き合うことで克服し「人を幸せにする経営」を目指します。

掲載項目は、下記の通りです。掲載誌は、株式会社ぎょうせい発行の税理士向けの月刊専門誌「税理」８月号（日本税理士会連合会監修）です。
（執筆者　経営承継事業部　中小企業診断士　平出　重浩）

内容要旨

1. テレワーク導入の効果と障壁
2. テレワークをめぐる環境
3. テレワーク導入・再構築の流れ
4. コミュニケーション向上による解決策
5. ポストコロナでの運用ポイント

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