令和5年の12か月連載「これで万全！働きがい改革・虎の巻」の5月号「ジョブ型雇用とメンバーシップ型雇用」をご案内いたします。
本連載は、株式会社ぎょうせい社発行の税理士向け月刊専門誌「税理」5月号（日本税理士会連合会監修）に掲載されています。

バブル崩壊の1990年代から続く「失われた30年」には、雇用調整による会社への信頼の崩壊、部下なし管理職に代表されるポスト不足による働きがいの喪失などにみられる年功序列・終身雇用の日本型雇用システムの限界が見られます。企業主導のジョブ・ローテーションによる受身のキャリア形成では専門家不足となり、グローバル企業に対抗できないことは明らかです。現状を打破する手段として、ジョブ型雇用への転換が注目されています。

内容要旨
Ⅰ　メンバーシップ型雇用のメリット・デメリット
1.メンバーシップ型雇用とは
2.メンバーシップ型雇用のメリット
3.メンバーシップ型雇用のデメリット
4.メンバーシップ型雇用の限界
Ⅱ　ジョブ型雇用のメリット・デメリット
1.ジョブ型雇用とは
2.ジョブ型雇用のメリット
3.ジョブ型雇用のデメリット
4.メンバーシップ型からジョブ型雇用への移行
5.各社各様のジョブ型雇用の導入事例
Ⅲ　人的資本経営・人材版伊藤レポート2.0を実現するジョブ型雇用
1.人材版伊藤レポート2.0策定の背景
2.人材版伊藤レポート2.0の狙い
3.人材版伊藤レポート2.0の概要
Ⅳ　ジョブ型雇用制度で人的資本経営を実現する
Ⅴ　働きがいを感じない従業員の意識改革をする

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令和5年の12か月連載「これで万全！働きがい改革・虎の巻」の４月号「エンゲージメント経営」をご案内いたします。

日本企業は、一般的に従業員にとっては処遇が良い「働きやすい」会社と思われています。しかしながら、世界的には日本企業はエンゲージメントが低い社員が多いという結果となっており、「働きがい」が低い状況にあります。本号は従業員の「働きがい」という観点からエンゲージメントについてご説明します。

昨年開催のワールドカップサッカー大会で、日本代表は個の力で差がある強国2カ国に勝利する結果を残しました。チームプレーと団結による組織でのパフォーマンスの現れとも言えます。個人と組織の関係で言い換えれば、エンゲージメントを高めることで生産性を高めることも可能ということだと思います。

エンゲージメント経営にはプロジェクトのように終着点はありません。社員が意欲的に働くことができる組織、優秀な人材を定着させることができる組織に改善していきましょう。

掲載項目は、下記の通りです。掲載誌は、株式会社ぎょうせい発行の税理士向けの月刊専門誌「税理」４月号（日本税理士会連合会監修）です。
（執筆者　経営承継事業部　中小企業診断士　平出　重浩）

内容要旨

1. 日本企業のやる気がない社員
2. エンゲージメント経営とは
3. 働きがいと従業員エンゲージメント
4. エンゲージメント経営のメリット
5. エンゲージメント向上のステップ

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令和5年の12か月連載「これで万全！働きがい改革・虎の巻」の３月号「テレワークで働きがいを」をご案内いたします。本連載は、株式会社ぎょうせい社発行の税理士向け月刊専門誌「税理」３月号（日本税理士会連合会監修）に掲載されています。

新型コロナウィルス感染症の蔓延とともに、感染抑制と業務継続の両立対策の中心として一気に普及が進んだテレワーク勤務。現在は、感染状況も落ち着き職場内のコミュニケーションなどに対する不安から「出社」に戻す企業も増えています。
一方でテレワークを標準とした働き方に大きく舵を切る企業の動きも注目されています。
コミュニケーション課題およびその対策をレビューしたうえで、社員の「働きがい」を創造するテレワークの導入を提案いたします。

（執筆者　経営承継事業部　中小企業診断士　岩崎　勝弘）

内容要旨
１．テレワークで働きがいを
２．働きがいとは
３．働きやすさに貢献するテレワーク
（１）テレワークの普及
（２）働き方改革とテレワーク
（３）テレワーク活用のメリットと影響
４．テレワークから生じるコミュニケーション課題
（１）職場内コミュニケーション
（２）組織マネジメント
５．働きがいを創造するテレワーク
（１）職場内コミュニケーション対策
（２）組織マネジメント上の対策
６．テレワークが変える社会と働きがい

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