経営承継事業部

世界遺産巡り アンコールワット

世界遺産とは「地球の生成と人類の歴史によって生み出され,過去から引き継がれた貴重な資産」と定義され、文化遺産、自然遺産、複合遺産の3種類があります。

今回はカンボジアにある文化遺産アンコールワット遺跡を紹介します。
夜明け前にツーリストは宿泊先からtuk-tukで一斉に集まります。日の出とともに、遺跡前にある池に映る逆さアンコールワットを写したものが1つ目の写真で、定番のスポットです。

アンコールワットは、クメール王朝が12世紀にヒンズー教寺院として建立したもので、16世紀に仏教寺院に改修されました。日本人との関りもあり、朱印船貿易に伴い1632年日本人の森本右近太夫一房が祇園精舎と勘違いし参拝し、壁面に墨書を残しています。

近隣の遺跡群を含めて屋根が修復されていない建物もあり、個人的にはRPGのドラゴンクエストに出てくる廃墟の街を連想してしまいました。

また、革命により政権をとったポルポト率いるクメールルージュが、1979年内戦により敗走し最後の軍事拠点としたことから、遺跡には生々しい弾痕が多数残っています。

余談ですが、遺跡のあるシェムリアップの街中にも、当時クメールルージュによる大虐殺の処刑場であったキリングフィールドの一つがあり、数えきれないほどの頭蓋骨が展示されていました。キリングフィールドはノンフィクション映画のタイトルにもなりました。劇中では悲惨な映像が多い中、主人公がクメールルージュ幹部からフランス語で話しかけられ、(知識人は真っ先に処刑となるため)理解出来ないフリをする場面が印象的でした。

アンコールワットは1992年の世界遺産登録となりますが、同時に危機遺産でもありました。悲劇の場となった歴史も含めての文化遺産であることを考えるとより一層灌漑深くなります。

税理5月号ポストコロナ経営・虎の巻「事業ドメインの再定義」のご案内

令和4年の12ヶ月連載「ポストコロナ経営・虎の巻」の5月号「事業ドメインの再定義」をご案内いたします。
株式会社ぎょうせい発行「税理」5月号(日本税理士会連合会監修)

ドメインと言うと、ホームページ等を作成する際の「インターネット上の住所」を思い浮かべる方も多いと思います。企業経営における事業ドメインとは、自社の「事業の領域」を言います。端的に言うと、「何屋さんか」ということになります。
事業ドメインは単に事業の領域を示すだけではなく、従業員や株主はじめステークホルダーに対し今後の成長の方向性を示すものでもあります。
事業ドメインは不変的なものではなく、事業環境の変化等に応じて見直しを行い、持続可能な成長を目指していく必要があります。

(執筆者 経営承継事業部 中小企業診断士 三嶋 弘幸)

《内容要旨》
1.事業ドメインとは
2.ドメインの定義
3.ドメインを定義する目的
4.ドメインと経営理念
5.コロナ禍での事業環境の変化
6.社会的課題の再認識
7.ドメインの再定義
8.再定義の流れ
9.再定義の事例考察
10.事業ドメインの視座

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税理4月号ポストコロナ経営・虎の巻「経営理念の再検討」のご案内

令和4年の12ヶ月連載「ポストコロナ経営・虎の巻」の4月号「経営理念の再検討」をご案内いたします。
株式会社ぎょうせい発行「税理」4月号(日本税理士会連合会監修)

コロナ禍以前から、株主第一主義への疑問、SDGs促進機運、ESG投融資への対応、DX促進、働き方改革、テレワークの推進などが進められていました。
しかし、諸外国に比べ遅れていた日本の新しい潮流への対応が、コロナ対策のボトルネックとして表面化しました。企業経営の在り方を根本的に見直すチャンスとして、経営の在り方の根幹である経営理念を再検討します。コロナショックを、失われた30年の眠りを覚ます蒸気船として捉えれば、日本経済にとってプラスの結果をもたらします。

(執筆者 経営承継事業部 中小企業診断士 長谷川 勇)

《内容要旨》
1.経営環境の激震
2.経営理念の現状
3.雇用形態の変化
4.パーパス経営
5.テレワークとパーパス
6.会社は誰のものか
7.株主政策をどうするか
8.起業理念を再認識する
9.ステークホルダーの再構築
10.従業員を大切にする会社
11.経営理念を自分事化する
12.未来戦略で長期経営を構想する

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税理3月号ポストコロナ経営・虎の巻「ポストコロナに見合った経営計画」のご案内

令和4年の12ヶ月連載「ポストコロナ経営・虎の巻」の3月号「ポストコロナに見合った経営計画」をご案内いたします。
株式会社ぎょうせい発行「税理」3月号(日本税理士会連合会監修)

コロナ禍により、経営者や従業員は、非常時対応マニュアルや事業の持続可能性の大切さを自覚させられました。
組織は、平常時に通常業務に遂行しているだけでは、コロナウイルス発生時のような非常時には、幹部からの指示待ちになってしまいます。ポストコロナの時点では構成員が自律的に活動していかなければなりません。
経営の視点は、何を基本理念にするかが重要です。更に、その実現の方法として、企業の持続を第一の目標とし、経営陣・従業員が一体となって、新たな経営計画を作っていくことが必要です。

(執筆者 経営承継事業部 中小企業診断士 野﨑 芳信)

《内容要旨》
1.事業計画の有無が対応策着手に差
2.持続可能性の考え方の重要性
3.コロナ禍への短期的な対応
4.長期的経営計画の全体像
5.起業は社会的存在であることを自覚
6.経営計画作成のフレームワーク
7.特に注目する点
8.ポストコロナの長期的経営計画

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税理2月号ポストコロナ経営・虎の巻「ポストコロナでとるべき対策」のご案内

令和4年の12ヶ月連載「ポストコロナ経営・虎の巻」の2月号「ポストコロナでとるべき対策」をご案内いたします。

株式会社ぎょうせい発行「税理」2月号(日本税理士会連合会監修)

新型コロナウイルスは、日本経済に大きな打撃を与えており、長期に及ぶ経済の低迷を招く恐れがあります。コロナ禍で、消費行動等の変化が顕著化しており、従来のビジネスモデルの転換が求められています。

(執筆者 経営承継事業部 中小企業診断士 三嶋 弘幸)

《内容要旨》
1.コロナ禍での中小企業の現状
(1) 中小企業の経営への影響
(2) 緊急的公的支援
(3) コロナ禍での企業の対応
2.事業再構築
(1) 現状分析
(2) 成長戦略の検討
(3) 社会的課題への対応
(4) 事業継続計画(BCP)
(5) 事業計画の策定

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事業部紹介

経営承継事業部は、円滑な経営承継を実現するための、コンサルティング・セミナー・執筆研究を実践する経営コンサルタントのグループです。
経営承継、円滑な経営承継を実現するための経営革新、後継者に選ばれる企業にするための企業再生などの一体的商品開発により、クライアント満足を優先させることを基本方針として貫いています。

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