経営承継事業部

「税理」9月号 企業再生・虎の巻「従業員参加型経営で企業再生」のご案内

昭和31年(令和元年)の12か月連載「これで万全!企業再生・虎の巻」の9月号「従業員参加型」経営で企業再生」をご案内します。
掲載項目は下記のとおりです。掲載誌は、株式会社ぎょうせい発行の税理士向けの月刊専門誌「税理」9月号(日本税理士会連合会監修)です。

カリスマ性のない経営者が、ワンマン経営者の経営を承継する際の経営スタイルの変更方法についてまとめました。

(執筆者 経営承継事業部 中小企業診断士 長谷川 勇)

1.ワンマン経営のメリット・ディメリット
2.保身文化は企業を滅ぼす
3.保身文化から脱出する
4.従業員意識調査で現状把握
5.従業員意識調査を活用する
6.経営者・従業員のベクトルを合わせる
7.事業計画作成に参画する
8.従業員への経営情報公開
9.全員参画のマネジメントサイクル
10.ワンマン経営から集団指導体制へ
11.成果を実感できる仕組みつくり

詳細は↓をクリックしてください

(現在準備中です)
zeiri1909

有料老人ホームのモデル利益計画

税理士向け専門月刊誌「税理」(ぎょうせい刊)では、実務向けの連載として、「利益計画」が長きに亘り連載されております。

取り上げられる業種は、製造業から卸売業・小売業そしてサービス業とバラエティに富んでおり、関連する業界データも豊富で、読み物としても面白く、読者である税理士の先生からの反響も良いと聞いております。
 
今回は、高齢化時代を迎えた日本の高齢者施設の中で「有料老人ホーム」を採り上げました。
(執筆者:中小企業診断士 野崎 芳信)

内容は以下の通りです。
1.業界の概要
2.モデル企業A社の概要
3.利益計画の問題点
4,問題点の改善策
5.改善後の利益計画

 詳細は↓をクリックして下さい

rieki1908s

zeiri1908

「税理」8月号 企業再生・虎の巻「しがらみ脱出による企業再生」のご案内

平成31年の12か月連載「これで万全!企業再生・虎の巻」の8月号「しがらみ脱出による企業再生」をご案内します。

窮境状況の経営の現状のままでは、経営承継をお勧めできません。しかし、後継者は他業種での就業経験を生かして、経済合理性を踏まえてしがらみを解きほぐすことができれば、事業承継に明るさが見えてきます。

掲載項目は下記のとおりです。掲載誌は、株式会社ぎょうせい発行の税理士向けの月刊専門誌「税理」8月号(日本税理士会連合会監修)です。
(執筆者 経営承継事業部 中小企業診断士 長谷川 勇)

1.日本全体のしがらみ亡霊への怯え
2.しがらみの定義
3.経営革新に着手できない理由
4.しがらみ俯瞰図
5.経営者のしがらみ
6.従業員のしがらみ
7.先輩・功労者のしがらみ
8.親企業・系列企業
9.企業文化のしがらみ
10.仕入先・販売先
11.金融機関とのしがらみ
12.業界慣習
13.しがらみを脱して企業再生

詳細は↓をクリックしてください

saisei1908s

zeiri1908

「税理」7月号 企業再生・虎の巻「オーナー取引の実態把握」のご案内

  平成31年の12か月連載「これで万全!企業再生・虎の巻」の7月号「オーナー取引の実態把握」をご案内します。

 企業の本来の収益力やB/S の実態を後継者が理解することが円滑に業承継を進める上でも重要となります。本号では、オーナー(含む親族)と企業,関連企業との取引状況を明確化・可視化することで,企業の実態を把握し,取引関係を正常化することが重要です。

 掲載項目は下記のとおりです。掲載誌は、株式会社ぎょうせい発行の税理士向けの月刊専門誌「税理」7月号(日本税理士会連合会監修)です。
(執筆者 経営承継事業部 中小企業診断士 三嶋 弘幸)

1.オーナー取引俯瞰図
2.グループ間取引の実態把握
3.取引の適正化
4.適正化・見直しの切り口

詳細は↓をクリックしてください

0619134306_5d09bd5a66f31

saisei1907s

「税理」6月号 企業再生・虎の巻「遊休資産調査で経営資源を捻出」のご案内

平成31年の12か月連載「これで万全!企業再生・虎の巻」の6月号「遊休資産調査で経営資源を捻出」をご案内します。

 自社の現状を的確に把握し、課題・問題点を洗い出し、今後の方向性について学んできました。今月号から、企業再生の具体的な手順について考えていきます。第一回目は、モノを中心に経営資源の棚卸しから入ります。遊休資産のありかの調査、遊休資産の売却現金化、稼働率調査、財務内容・収支の改善を進めます。結果として、事業再生の事業計画に進むことが可能になります。

 掲載項目は下記のとおりです。掲載誌は、株式会社ぎょうせい発行の税理士向けの月刊専門誌「税理」6月号(日本税理士会連合会監修)です。
(執筆者 経営承継事業部 中小企業診断士 野崎 芳信)

1.遊休資産調査
2.遊休資産の売却
3.稼働率調査
4.遊休資産整理を実行する
5.遊休資産売却の意義

詳細は↓をご覧ください。
saisei1906s

zeiri1906

事業部紹介

経営承継事業部は、円滑な経営承継を実現するための、コンサルティング・セミナー・執筆研究を実践する経営コンサルタントのグループです。
経営承継、円滑な経営承継を実現するための経営革新、後継者に選ばれる企業にするための企業再生などの一体的商品開発により、クライアント満足を優先させることを基本方針として貫いています。

詳細はこちら >

カテゴリー

執筆者

月別アーカイブ

このページの先頭へ